2021 Fiscal Year Research-status Report
An empirical study of the interaction between prosodic information and morphological structure
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21K20027
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| Research Institution | Nagoya Gakuin University |
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Principal Investigator |
黄 竹佑 名古屋学院大学, 外国語学部, 講師 (70908665)
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2021-08-30 – 2023-03-31
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| Keywords | アクセント / 形態構造 / 自然度評価 / 音響分析 / 日本語 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、アクセントのような韻律情報と言語の形態構造の相互作用について、自然度評価などの心理的指標を用いて多面的に検証するものである。日本語を含む多くの言語では、複合構造や派生などの形態的プロセスの適用により、アクセントや声調といった韻律情報が変化すると知られている。語彙部門の韻律情報の在り方を理論的に分析することを目的とする。「不自然なアクセント」を異なる条件で呈示し、統計的手法で不自然と思われる要因を特定する。まず、対象とする言語現象を分析する際に客観的かつ正確な記述を行う必要がある。そのため、話者に対して産出実験を行い、言語現象を一般化する必要がある。本研究は、従来の実験方法とオンライン実験を併用し、日本語話者に対して複合語アクセント規則に対する違反や、韻律境界の違反などの不自然な韻律パターンを評価させる知覚実験と、自然発話をさせる産出実験を行う。本研究の結果により、ヒトの複合構造に関するアクセント規則の知覚と計算の仕組みがさらに解明されると期待される。２０２１年度には、主に以下の課題を中心に検証を行った。まず、異なる形態構造と韻律情報の関連性と知覚の違いをオンライン知覚実験・許容度テストにより検証し、データ分析を行っている。具体的には、語彙的な情報と異なるアクセントを話者に呈示し、自然度を評価させて、単純語と複合語で差が見られるかを分析している。次に、日本語東京方言話者を対象に産出実験を行い、産出時に形態構造の違いに伴い音声の音響的特性がどのように変化するかを検証した。また、本研究課題の知覚実験と産出実験はすべてオンラインで実施されているため、オンライン実験の有効性の検証と対面実験で収集されたデータとの比較も行っている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、2021年度に参加者の募集や、複合語アクセントと主要部の違反に関する自然度測定実験の音声刺激の作成、実験プラットホームのテスト、複合語アクセントに関する知覚実験のパイロット実験の実施などはすべて予定通りに行われており、初歩的なデータ収集を完成したため、おおむね順調に進展しているといえる。アクセントパターンに関する音声知覚を調査すべく、ピッチや持続時間などを調整した知覚実験（AX弁別実験）についてパイロット実験を実施しているほか、単純語と複合語の産出実験をオンラインで行い、今年度中に国際学会に投稿する予定である。アクセントに関するオンライン知覚実験と産出実験のワークフローを確立し、2022年度にさらなるデータ収集が進むと予想される。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は日本語のアクセントのような韻律情報と言語の形態構造の相互作用について、自然度評価などの心理的指標を用いて多面的に検証するものであり、2022年度には、昨年度に続き以下の3つのテーマを中心に研究を推進する予定である。まず、知覚実験の実施を拡大し、日本語東京方言話者を対象に複合構造に関する自然度テストを行う予定である。第二に、産出実験を実施し、複合構造と音声的特徴の関連性を探る予定である。産出実験においては、ブラウザベースの実験や自動アノテーションなどを活用し、より多くのサンプルを収集する。さらに知覚実験と産出実験で収集したデータを分析し、アクセントの表示について理論的考察を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由について、2021年度は2020年度と同様に新型コロナウイルス蔓延の影響で、海外への出張が現実的に不可能となり、当初の計画を変更せざるを得なかったためである。計画の変更点としては、一部参加する予定だった学会や研究会がオンラインでの参加となり、当初予定していた費用と比べて差額が生じている。2022年度には、ヨーロッパやアメリカなどでの学会に投稿し、参加する予定である。現時点では上記の国・地域での学会は対面のみの開催となるため、学会発表や参加・投稿に費用が必要となる見込みである。
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