2023 Fiscal Year Research-status Report
The Study of Practices to Prevent "That Prospective Teachers Leave" in Teacher Education in the USA
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21K20275
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| Research Institution | Seirei Christopher University |
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Principal Investigator |
太田 知実 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 助教 (50909760)
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| Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2025-03-31
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| Keywords | 教員養成 / 地域 / 青年期 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、米国教員養成で、教員志望離れを抑止すべく、教員志望者に厳しく断罪的に向き合うのではなく、彼らを共感的・受容的に支援する実践・制度が模索・検討される状況に焦点化し、その存立要件を解明することを目的とする。
今年度は、昨年まで主に文献調査・分析を進めていたボール州立大学における「地域実習基盤型」実践について、渡米調査を行った。同大学の教員養成のシステム・仕組みを確認したうえで、教師教育者（大学教員・現職教員・地域住民など）や教員志望学生へのヒアリング調査を行い、制度・実践両面から、教員志望学生を支えられる教員養成の在り方について資料・情報収集を試みた。
そこで得られた知見を分析・検討し、一部の知見については、国際学会で研究発表を行い、研究論文として成果をまとめた。同実践で得られた知見は以下の通りである。第一に、制度面に注目すると、大学は様々なスタンダードやアクレディテーションとの折り合いを付けながら実践を行っていること、トップダウンで示されるものとは別に、専門家集団によるスタンダードの開発・普及が行われていること、教育実習制度における支援の工夫・充実が図られていること、奨学金制度等を活用して教職志望学生を増やす試みがあることが分かった。実践の焦点に注目すると、学生の“弱さ”への理解が進み、その支援が重視されていること、学生が「教員としてのアイデンティティ」を獲得できるように支援されていること、学生のみならず教師教育者同士が協働的に学び合い、自らの教師教育を反省的に発展させていることが明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、新型コロナウイルスの影響により滞っていた渡米調査を再開することができ、貴重な資料や情報を収集することができた。また、得られた知見をもとに、国際学会での発表や、研究論文として成果をまとめることができた。他国の研究者の応答からも、教員志望学生の抱える“弱さ”は各国で共通して課題と感じられていることが分かった。渡米調査では、貴重な情報を多く得ることができたため、今後、調査で得た情報を精査・分析・検討を進めることで、各国共通の喫緊の課題である教員不足問題に対して、教員養成の制度・実践における手立てを見出すことができると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は、渡米調査で貴重な情報を多く収集することができた。その中で、地域実習基盤型の実践を進めるボール州立大学では、地域実習との協働のみならず、他にも様々な教員志望学生を支援する仕組み・実践を行っていることが明らかになった。今後は、それらについて分析・検討を進め、学会発表や研究論文として成果をまとめていく。成果の分析を進める中で必要になれば、追加調査（資料収集や実地調査を含む）を行う予定である。その分析・検討を通じて、わが国の直面する危機的な教員不足に対して、教員養成の制度・実践においてどのような手立てを講じることが可能なのか、具体的示唆を得ることを目指す。
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| Causes of Carryover |
今年度は、新型コロナウイルスにより滞っていた海外調査を再開することができ、その成果の一部については、国際学会で発表し、研究論文としてまとめた。しかし、申請当初、複数回の海外調査を予定していたが、コロナ禍の影響で未だ１回しか行えていないこと、調査が延期されていたため、成果をまとめて学会発表を行うことが計画よりは少し遅れていることから、次年度使用額が生じている。2024年度は、渡米調査の分析・検討を進め、必要が生じた箇所について追加調査（資料収集・実地調査を含む）を行い、学会発表や研究論文として成果をまとめる予定である。
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