2021 Fiscal Year Research-status Report
オンラインでの身体機能に応じたグループトレーニングの効果検証
| Project/Area Number |
21K21225
|
|---|
| Research Institution | Osaka Prefecture University |
|---|
Principal Investigator |
山本 沙紀 大阪府立大学, 総合リハビリテーション学研究科, 助教 (40907549)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2023-03-31
|
| Keywords | オンライントレーニング / 高齢者 / グループトレーニング / 歩行機能 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
高齢者を対象としたオンライングループトレーニングを2020年度から実施しており，より効果的に身体機能を向上させるためには，参加者の身体機能レベルに合わせた運動プログラムを提供する必要があると考えた。そこで，本研究の目的は，参加高齢者の身体機能レベルに合致したオンライングループトレーニングを実施し，その効果を検証することである。
2021年度には，自治体と協力して参加者を募集したが，身体機能レベルごとにグルーピングするのに十分な参加者人数を確保することができなかった。そこで，①参加者人数を確保することができなかった問題点の分析，②2020度実施したオンライングループトレーニングを2021年度でも再度実施し，さらに詳細に分析を行なった。
①では，2021年度に対象者を募集した市の高齢者は，運動プログラム自体には興味を示していたが，デジタル機器やオンライン（ZoomやLINEなど）での実施に抵抗感があることが明らかとなった。
②では，新型コロナウイルスの外出自粛が続いていた中，活動量を確保することができていた。また身体機能の面では，5回立ち座りテスト，TUG，2-step testで有意な改善が認められた。また，TUGや2-step testなど，歩行に関連する複合的な身体機能指標は介入開始3ヶ月後では変化がなく，半年後に改善が認められたため，少なくとも半年間のプログラムを検討する必要があることがわかった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症蔓延のため，予定をしていたオンラインでの評価の信頼性・妥当性の検証，またプログラムの運動強度・満足度の検証に取り組むことができなかった。また，自治体と協力して，20名から30名の参加者を募集したが，デジタル機器やオンラインでの運動プログラム参加への抵抗感から，参加者人数を十分に確保することができなかったため，計画していた介入研究も実施することができなかった。しかし，オンライントレーニングを実施していく上で，高齢の参加者をどのように取り込んでいくのか，という大きな問題を自治体，共同研究企業である阪急阪神ホールディングス，いきいきライフ阪急阪神と検討を深めることができた。
また，2020年度に2021年度のオンライングループトレーニングの結果を加えて分析を進めることで，2022年度に実施するプログラムや評価項目の検討を進めることができた。2022年度速やかに開始ができるよう，十分に準備をすることができた。
これらのことから，研究全体として，やや遅れている状況ではあるが，計画を進めている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は，①現在検討している測定項目のオンライン評価での信頼性・妥当性の検証，②運動プログラムの運動強度・満足度の検証，③介入研究の実施，の3つについて，段階的に進めることを予定している。また，新型コロナウイルスの感染拡大に伴って，高齢者での測定が難しくなることも想定できるため，その場合には，①を私の所属する大学の学生を対象とした研究計画に変更する予定である。②については対象者を高齢者に設定する必要があり，可能であれば対面でリスク管理をしながら進めたいが，状況によっては，軽負荷なものから徐々にオンラインで検証を進めていく。
2022年度は，2021年度の知見に基づき，③の介入研究をメインとして実施をする。共同研究企業との調整も必要ではあるが，複数の自治体と協力することで，これまで以上に多くの参加者を募集し，プログラムを進めることも検討している。
|
| Causes of Carryover |
昨年度，新型コロナウイルス感染症蔓延のため，予定をしていたオンラインでの評価の信頼性・妥当性の検証，またプログラムの運動強度・満足度の検証に取り組むことができなかったため，次年度使用額が生じた。2022年度の計画としては，2021年度に予定をしていたすべての検証を2022年度に行うよていである。そのために，昨年度購入する予定であった計測機器や活動量計の購入，計測に必要な人件費や謝金を，本来の2022年度の予算に加えて執行する計画である。
|
Research Products
(12 results)
