2023 Fiscal Year Research-status Report
発達性協調運動症を支援する新しいアプローチ：協調運動の定量的評価と難易度調整練習
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21K21261
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| Research Institution | Tokyo Kasei University |
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Principal Investigator |
東恩納 拓也 東京家政大学, 健康科学部, 期限付助教 (70910743)
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| Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2025-03-31
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| Keywords | 発達性協調運動症 / 発達障害 / 協調運動 / 評価 / 日常生活活動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、①発達性協調運動症（Developmental Coordination Disorder：DCD）児にとって重要な生活動作に対する定量評価法を開発すること、②難易度調整式の新しい課題指向型アプローチを開発することの2点である。
これらの目的を達成するために、協調運動能力の定量評価法の精度を検証し、課題難易度を統制した課題指向型アプローチによる運動スキル改善効果を検証する計画である。
2023年度は、2022年度までの研究成果をもとに、協調運動能力の定量評価法として、国際的に使用されている尺度の日本語版作成に取り組んだ。具体的には、DCD児の日常生活活動（Activity of daily living：ADL）の評価尺度として開発された尺度について、原著者の許可のもと、国際的な翻訳化の手続きに基づき日本語版を作成した。パイロット調査として、定型発達児及び神経発達症児の保護者に質問紙へ回答してもらい、回答しづらい項目や日本の文化に馴染みにくい項目等の抽出作業を行った。その結果、日本の文化に配慮したDCD児のADL尺度の試験版を作成することができた。また、当尺度を用いた予備的介入研究の研究成果を国内の全国学会で成果発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
DCD児の定量的評価法の開発と課題指向型アプローチの予備的介入研究は実施できている。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の感染拡大後の手続きの確立に時間を要し、定量的評価法のデータ収集が予定よりも進められていない状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、DCD児の協調運動能力の定量的評価法の信頼性・妥当性の検証を進める。実験プロトコルの作成と準備が整い次第、早急にデータ収集を行う。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の影響により対象者のデータ収集に遅れが生じており、尺度の印刷費用等が未支出である。
2024年度は、印刷費用等の項目で支出する予定である。
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Research Products
(4 results)
