2021 Fiscal Year Research-status Report
Study on transmission process of one's own voice through air- and bone-conduction pathways
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21K21314
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| Research Institution | Kanazawa University |
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Principal Investigator |
鳥谷 輝樹 金沢大学, フロンティア工学系, 博士研究員 (00911223)
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| Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2023-03-31
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| Keywords | 聴覚フィードバック / 骨導音声 / 伝達特性 / 自己聴取音声 / 側頭部振動 / 外耳道内放射 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，聴覚フィードバックにおける気導・骨導経路による自己聴取音声の伝達・知覚過程を明らかにすることである．その具体的内容は次の2点である．① 実際の発声や人工音励振を用いて，発話器官から聴覚器官に至る骨導伝達系の周波数特性を物理的測定により明らかにする（1年目）．その上で，② 得られた伝達特性を用いて骨導音声を模擬し，自己聴取音声の聴感を満たすための気導・骨導音声の混合レベルを検討することで，気導・骨導経路の各々の知覚的寄与を明らかにする（2年目）．
実施1年目として，発話器官から聴覚器官への骨導伝達特性を安定に物理測定するための方法について検討した．実際の発話に加え，口腔の内部で人工的に音を出す装置などを自作して用い，頭部の観測位置で音や振動を観測することにより，発話過程の中で声道内音圧伝搬を経た骨導経路の伝達特性を得た．具体的には，(i) 口腔内から側頭部に音（振動）が伝達される際には 主に 2 kHz以下の低域通過特性を，(ii) 口腔内から外耳道内に音が伝達される際には，主に 1 ~ 3 kHzにおける帯域通過特性を受けることを示した．伝達特性をさらに安定して測定するために，耳を塞ぐことなく観測部周辺の測定ノイズを遮断する手法を検討する必要があるが，この点については改良の余地がある．
上記の点を踏まえ，実施2年目には，周囲の音を遮断しながら伝達特性を安定して物理測定するための測定基盤を整備する．その上で，気導・骨導経路の各々の知覚的寄与の検討として，ヒトを対象とした主観評価実験を実施する予定である．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
1年目の検討項目は一定の進展があった一方，申請時に計画した実施スケジュールより約2カ月程度の遅れを伴っている．その理由については次のとおりである．
骨導経路の伝達特性測定において，外耳道内の音を観測する際には，外部の音を遮断するために耳を閉塞していた．耳を閉塞することにより，外耳道内の伝達特性は大きく変化してしまうため，申請段階では従来知見に基づいて予想される特性変化を補正することを計画していた．しかし，本年度の検討の中で，耳の閉塞による特性変化は話者個人の外耳道形状および測定用マイクの挿入深さに依存することが明らかとなった．したがって，耳を閉塞することなく外部の音を遮断し，伝達特性を安定して測定するための改良法を新たに検討する必要が生じた．2年目の序盤2カ月間では伝達特性測定の改良法を引き続き検討する予定である．
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| Strategy for Future Research Activity |
実施2年目については前述の通り，周囲の音を遮断しながら伝達特性を安定して物理測定するための測定基盤を整備する．その上で，申請当初に予定していた気導・骨導経路の各々の知覚的寄与の検討に移行する．
伝達特性の測定については，口腔周辺を除く顔面を覆うことで気導音を遮断するための専用器具を自作して遮音性能を確認した上で，外耳道を開放した状態で外耳道内の音を観測することを試みる．その後の気導・骨導経路の各々の知覚的寄与の検討については，申請当初の予定通りにヒトを対象とした主観評価実験を実施する．
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| Causes of Carryover |
申請者は，本研究課題遂行の年度途中に，申請段階では予定していなかった所属機関変更が伴った．本年度での導入を予定していた物品の中でシリコン素材や硬化剤，3Dプリンタ用レジンについては，新所属機関において使用可能であることから購入しないこととしたため，当該年度に使用しない額が生じた．
併せて，コロナ感染症防止の観点から対面（現地開催）での出張を計画していなかったが，学会等の開催状況の変化に伴い，次年度では現地開催での対外発表が生じることとなった．この状況を鑑みて，当該年度の未使用額分については次年度において対外発表での旅費に充当することを計画している．
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