2021 Fiscal Year Research-status Report
Collaboration on endogenous development and institutionalization of mathematics curriculum in Afirica
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21KK0038
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
馬場 卓也 広島大学, 人間社会科学研究科(国), 教授 (00335720)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中和 渚 関東学院大学, 建築・環境学部, 准教授 (00610718)
日下 智志 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 講師 (00909591)
渡邊 耕二 宮崎国際大学, 教育学部, 教授 (30736343)
高阪 将人 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 准教授 (50773016)
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| Project Period (FY) |
2021-10-07 – 2026-03-31
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| Keywords | 数学教育 / 低学力 / 診断的評価法 / 構造とパターン / 十進位取り記数法 / 現地専門家 / 現地専門的知識 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
アフリカの子どもたちの極度の低学力が指摘されているものの、その内実、どのように低いのか、なぜ低いのかが明らかにされていないことが課題である。この課題を踏まえて、本研究チームは、2018年から2021年12月にかけて、数学の基礎（数え方、数のパターン、数の合成分解、相対的な大きさ、十進法、四則演算）を対象に診断的評価法および教授的介入を開発するJICAプロジェクト研究（プロ研）を行ってきた。その結果、これらの基礎においては、教授的介入が有効で、一部を除き着実な改善が見られることが分かった。乗除に関しては、暗算の影響が排除できないことが課題として残った。
本国際共同研究（本研究）は、このプロ研の成果を土台にして、数学の基礎から中核概念への展開を可能にする診断的評価法と教授的介入の開発を目的とする。研究内容と研究対象は、プロ研が数学の基礎と小学校低・中学年（1年生から4年生）としていたのに対し、本研究は、数学の中核概念（十進法の階層構造、比例的関係、構造とパターン）と中・高学年（3年生から6年生）とする。プロ研の経験より、低学力の子どもの思考を明らかにするには、現地語でのインタビューが必須である。現地文脈的な見方と数学教育の学術的見方の間で往復し、統合的な見方を形成するには、国際共同研究を行う日本チーム、ザンビアチームがともに調査対象の観察、解釈、議論することが必須である。それはアフリカのカリキュラム開発に内発性（現地専門家、子どもに関する現地データ、現地文脈的な見方）を導入し新たなアプローチを生み出すことを意味する。
まずはプロ研の成果と課題を精査、ザンビア国にて調査を行うためのチーム編成、調査校の選定とザンビア教育省の許諾、調査内容の検討などを行っている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
先行するプロ研の成果の取りまとめに時間がかかったが、その過程で成果と課題が精査された。残された課題として、乗除法とより大きな数の表現が指摘された。本国際共同研究では、これらの残された課題を踏まえながら、数学の中核概念（十進法の階層構造、比例的関係、構造とパターン）を研究内容とする。現在、この調査対象をより詳細に見るために、カリキュラム分析を行っている。
2022年9月に予定しているフィールド調査に向けて、プロ研の経験をもとに、調査体制の準備を進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
ザンビアで調査を行うためには、またコロナ禍の影響もあり、調査のチーム編成、調査対象校、調査日程が重要となる。9月に現地調査を行う予定でそれらの準備を進めている。ただしコロナの影響で現地調査を行えるのか、不透明な部分も残されているので、計画的に進めつつ、チームメンバーと随時情報を共有し、緊急事態にも柔軟に対応することをメンバー間で徹底している。
4月に日本チーム、ザンビアチームともに打ち合わせを持ち、基本的な日時、対象校、研究内容および研究対象（対象学年）などを明らかにする。さらに、調査紙用のコンピテンス及びタスクの案を検討している。
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| Causes of Carryover |
2021年度は採択が確定したのが10月であり、その時点では前段階のJICAプロ研が最終のまとめ段階であった。その後、最終報告書を作成し、プロ研の成果を示すとともに、残された課題（乗除法、3桁以上の数）がより明確になった。また次期調査（本調査）の準備を整えるために、様々な準備を行った。
2022年度は、9月に現地調査を予定しており、順調にいけば予算通り実施できる予定である。ただし現状では柔軟に対応する必要がある。
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