2023 Fiscal Year Research-status Report

A study on Regional Planning in the Lumbini area based on protection and utilization of ancient kingdom-related archaeological sites

Research Project

Project/Area Number	21KK0077
Research Institution	Kokugakuin University
Principal Investigator	西村幸夫國學院大學, 観光まちづくり学部, 教授 (20159081)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	森朋子札幌市立大学, デザイン学部, 准教授 (00746480) 黒瀬武史九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (50598597) 永野真義東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 助教 (50793527) 黒本剛史國學院大學, 観光まちづくり学部, 助手 (50963328)
Project Period (FY)	2021-10-07 – 2026-03-31
Keywords	遺跡 / 保存活用整備計画 / 地球物理学調査 / 考古学 / 地域計画
Outline of Annual Research Achievements	2023年度（3年目）は、2022年度に現地にて行なった考古学チームと都市計画チームとの合同調査結果について、主に考古学チームが分析・整理を進めた。 ■考古学チーム： 2022年度、ティラウラコット遺跡を中心に半径10kmにある合計64遺跡について、その規模や遺物・立地条件等で優先度を４分類し、優先度の高い遺跡から32箇所を抽出して現地調査を行った。また、その内、非破壊での地球物理学調査（Geophysical survey）が可能である27箇所にて地球物理学調査を行った。2023年度は、得られた情報をドローンにて撮影した各遺跡の航空写真上に表示して整理した。ここから、大きな反応のあった四つの包含遺跡が抽出され、各遺跡の破壊リスクの度合いや現況報告とともに、今後の遺跡調査に関する提案を行なった。2024年5月、その結果を報告書としてまとめ、都市計画チームと共有した。 ■都市計画チーム：ティラウラコット遺跡の世界遺産登録申請に対し、2022年度調査で明らかになった内容の反映や助言を電子メールでのやり取りで行った。ただ、考古学チームからの調査報告が遅れたため、2023年度予定していた本研究における現地調査は行えなかった。2024年5月に受領した調査結果を受け、2024年度以降は、ティラウラコット遺跡を中心に半径10kmで判明した各遺跡の情報を反映し、地域計画立案に向け、ティラウラコット遺跡の世界遺産登録と歩調を合わせて、自治体による周辺環境の保存管理施策を念頭に置きながら、調査研究を進める予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 考古学チームの分析結果が遅れたため、予定していた進捗からはやや遅れている。2024年5月、考古学チームからティラウラコット遺跡を中心に半径10kmにある27箇所の遺跡にて行った地球物理学調査結果の報告があったため、今年度都市計画チームの地域計画立案作業が進められる状況となり、今年度は遅れを取り戻す予定である。
Strategy for Future Research Activity	考古学チームから、2022/2023年度現地フォローアップ調査と調査結果のまとめについて、2024年5月に提出があった。都市計画チームは、考古学チームからの半径10kmにある27箇所の遺跡にて行った地球物理学調査結果の報告を得られたため、ティラウラコット遺跡を中心にした半径10kmを主な対象として、地域計画立案に移行する。今年度は、本調査結果について考古学チームと議論し、各遺跡の空間特性からティラウラコット遺跡を中心に古代王国を推測し、各遺跡の保存（遺跡の空間特性を類型化、マトリクス表に各タイプ別保存範囲を決定）、また各遺跡の活用（特に重要な遺跡を重点地域として選定する）について整理して、地域計画の根拠整理を行う。また、現地自治体が実行可能な保存活用に関する施策提案を行い、ティラウラコット遺跡の世界遺産登録と歩調を合わせて研究を推進してゆく予定である。
Causes of Carryover	現地調査を予定した研究分担者の旅費であり、今年度以降に繰り越し、現地調査を行うための主に渡航費として使用する予定である。