2011 Fiscal Year Annual Research Report
| Project/Area Number |
22242029
|
|---|
| Research Institution | Osaka University |
|---|
Principal Investigator |
栗本 英世 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (10192569)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
住村 欣範 大阪大学, グローバルコラボレーションセンター, 准教授 (30332753)
上田 晶子 大阪大学, グローバルコラボレーションセンター, 特任准教授 (90467522)
思 沁夫 大阪大学, グローバルコラボレーションセンター, 特任准教授 (40452445)
中川 理 大阪大学, グローバルコラボレーションセンター, 特任准教授 (30402986)
|
|---|
| Keywords | フード・セキュリティ / 食品安全 / 流通・分配 / 農業・漁業 / 紛争 / 都市(化) / 貧困 / 嗜好性 |
|---|
| Research Abstract |
1.現地調査によるデータ収集
各メンバーが担当地域で現地調査をおこない、フード・セキュリティに関する一次資料を収集した。調査実施者と調査地域は次のとおりである。中国・内モンゴル(思)、ベトナム(住村、ソン、李)、東ティモール(松野)、インドネシア(阿良田)、ブータン(上田)、南スーダン(栗本、内藤)、エチオピア(岡崎)、エリトリア(ロベル)、マラウイ(ポチエ)、南アフリカ(早川)、フランス(中川)、日本、秋田(思、本庄)。
2.海外ワークショップによる研究交流
中国農業大学で国際ワークショップ「グローバル化と少数民族の食・安全・健康(Globalization and Ethnic Minorities : Food, Safety and Health)」を開き、研究分担者思、住村を含む7名の研究者が、日本、中国、モンゴルから集まり、ローカルの食の安全とグローバル化の影響について討論した。北京大学の「都市部におけるモンゴル族の伝統食および食習慣変化と健康問題」ワークショップにて、研究分担者思をはじめ、中国、モンゴル、ロシア、ドイツから研究者が集まり、文理融合型の研究について発表し討論した。
3.国際学術集会での意見交換と今後の課題の検討
今年度全体研究会を兼ねた国際ワークショップ「フード・セキュリティの人類学的研究(Work shopon Food Security on Ahthropological Perspective (I)を大阪大学で開き、ロンドン大学のポチエ、ベトナム国立栄養院のソンらを含むメンバーほぼ全員が集まり、個別研究の成果と進捗状況について報告し合うとともに、今後の研究推進の見通しについて検討した。
4.刊行物による成果公開
昨年度実施したワークショップ「フード・セキュリティと紛争」の内容をブックレットとして刊行し、プロジェクトの成果の一部を公開した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
現在までの2年間の計画は、メンバー各自が現地調査によりデータを収集し、その成果を全体研究会で発表し検討することであった。現地調査は予定どおり順調に進んでおり、その進捗状況や成果も全体研究会で共有することができている。また、平成24年度は各研究分担者の調査地において現地セミナーの開催を予定しているが、これまでに研究分担者は調査地でワークショップを重ねて開いており、すでにその土台作りができている。以上の理由から、本プロジェクトはおおむね順調に研究目的を達成していると考えられる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
平成24年度前半までは、現地調査によるデータ収集を継続しておこなう。また、研究分担者の調査地である内モンゴルとベトナム、ブータンにおいて現地セミナーを開催し、研究成果を現地社会に還元する。さらに現地セミナーで得られたフィードバックを参考に、フォローアップ調査をおこなう。年度終盤に全体研究会を開き、メンバー全員で現地調査の結果を報告し合い、最終年度である来年度に向けて総括の方向性を探る。
最終年度である平成25年度は、バンコクで国際シンポジウムを開き、これまでの成果を踏まえて国内外の研究者および実務者を交えて議論し、フード・セキュリティの新たな構築について最終的な総括をおこなう。またこれまでの研究会、現地セミナー、シンポジウムの報告書を作成し、発行する。
|
