2012 Fiscal Year Annual Research Report
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22243031
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
金井 壽宏 神戸大学, 社会科学系教育研究府, 教授 (80135780)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉万 俊夫 京都大学, 人間・環境学研究科(研究院), 教授 (10135642)
守島 基博 一橋大学, 商学研究科, 教授 (60230116)
高橋 潔 神戸大学, 経営学研究科, 教授 (90298555)
松尾 睦 北海道大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (20268593)
中原 淳 東京大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (00342618)
鈴木 竜太 神戸大学, 経営学研究科, 教授 (80295568)
松嶋 登 神戸大学, 経営学研究科, 准教授 (10347263)
小野 善生 関西大学, 商学部, 准教授 (80362367)
尾形 真実哉 甲南大学, 経営学部, 准教授 (50454723)
服部 泰宏 横浜国立大学, その他の研究科, 准教授 (70560150)
浦野 充洋 静岡県立大学, 経営情報学部, 助教 (10613614)
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| Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2014-03-31
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| Keywords | 現場 / 実践 / 人材育成 / キャリア / リーダーシップ / 学習 / フィールド調査方法論 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、企業の現場で行われている人材育成の実践を、リーダー人材との関係、および制度との関係から考察し、人材育成の実践を捉え得る方法論を確立することにある。この目的のもと、本研究は、次の三段階を経てなされる。(1)既存研究の横断的整理、(2)方法論を含む統合的理論フレームワークの構築、(3) 統合的フレームワークを踏まえ、具体的な人材育成のあり方の検討、および本研究のアプローチの経営学における他の研究分野への応用可能性の検討である。三年目にあたる本年度は、当初の計画通り、上記(2)(3)に取り組んだ。
(2)方法論を含む統合的理論フレームワークの構築としては、リーダーシップや制度研究はもちろんのこと、本科研メンバーのそれぞれの専門分野である、組織開発、組織変革、経験学習、心理的契約、新入社員の育成と組織適応、HRM、職務設計、モチベーション論、キャリア論などの知見を踏まえたフレームワークの統合・深化を検討した。方法論に関しては、特に今年度は、創造性、組織文化、コンピテンシー、学習の測定尺度の開発といった量的方法の検討に力を入れた。それに加え、研究者が生み出す知識と実務界との接続関係や、経営学の実務への適切性に対する根本的な考察も行った。
(3)具体的な人材育成のあり方の検討としては、現在の人材育成の現場が抱える課題の詳細な検討より、従業員のモチベーションを高めるリーダーシップスタイルや、学習や創造性を高める職場のデザインが提示された。また、本研究アプローチの他研究分野への応用可能性の検討についても、統合的理論フレームワークの医療組織への適用や、方法論の情報技術研究への適用などが検討された。
これらの成果は国内外の学会、学術雑誌、または書籍において発表された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
昨年度から持ち越しとなった、シャープの緊急プロジェクト制度を対象にしたフィールド調査については、本年度において継続的に取り組み、成果を上げることができた。
一方、ジョンソン＆ジョンソン社における理念浸透についてのフィールド調査は、同社より訪問延期の連絡があり、調査を実施することができず、次年度へ繰越となった。
しかしながら、職場を学習の場として捉えた経営研究と学習研究の融合、質的・量的研究の方法論の展開など、理論的論考に基づいた国内外の研究発信が進み、総合的に見れば、おおむね順調な進展だと思われる。
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| Strategy for Future Research Activity |
第一の課題は、統合的理論フレームワークの更なる精緻化である。今後、これまでに検討してきた研究成果を国内外の学会で報告し、骨太な議論として鍛えていくことが必要になる。第二の課題は、具体的な人材育成のあり方の分析を深化していくことである。そのために、一層の経験的研究の蓄積が必要である。第三の課題は、当初の計画にあった通り、本研究において検討されたアプローチが、人材育成のみならず経営学の他の分野においても応用可能であるのかの検討に着手していくことである。そのためには、本科研メンバーによる研究会に加え、基礎学問分野の専門家を交えて方法論を検討していくことが必要である。最後に、本科研のもとでの研究成果を、内外の学会で報告するだけではなく、同時に実務界へ向けて発信していくことが必要になる。
また、今年度から次年度へ繰り越しとなったジョンソン＆ジョンソン社における理念浸透に関するフィールド調査については、同社と定期的に連絡を取りつつ実施していく予定である。もし、同社におけるフィールド調査が困難な場合は、別にコンタクトを取っている、ブラザー社における理念浸透に関する調査へと計画を修正することで対応する。
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