2011 Fiscal Year Annual Research Report
農地や森林の活用を視野に入れた高齢者の自主活動が介護予防に寄与できるか
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22300239
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| Research Institution | Tohoku Bunka Gakuen University |
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Principal Investigator |
植木 章三 東北文化学園大学, 健康社会システム研究科, 教授 (00241802)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
芳賀 博 桜美林大学, 自然科学系, 教授 (00132902)
吉田 裕人 東京都健康長寿医療センター, 研究所, 研究員 (40415493)
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| Keywords | 介護予防 / 自主活動 / 農地 / 森林 / 運動 |
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| Research Abstract |
平成22年度末に発生した東日本大震災の影響で、高齢者ボランティアリーダー養成研修会の実施が当初の予定よりも3ヶ月ほど遅れた。そのため、2つの介入地区で作成された2種類の運動プログラムの試案については、作成し研修会参加高齢者との実践、地域での伝達支援を行うに留まり、農作業型運動プログラム試案の農作業時の動作内容や身体活動量の測定や、森林浴型運動プログラムの身体活動量の測定を断念した。地域での伝達支援については、高齢者ボランティアリーダーが指導を行う軽運動のプログラムのパンフレットならびにDVD映像などの教材を作成し提供した。また地域の集会所等にDVD映像などを投影する機器が設置されていないところが多いため、教材とともに機材を貸し出すように配慮した。この教材に基づき、運動指導を行うとともに、研修会で受講した講話の内容(低栄養予防、口腔ケアなど)について地域高齢者に対して伝達を行った高齢者ボランティアリーダーに対して、活動の状況等に関する個別ならびにグループインタビューを実施した。その結果、地域での自主的な活動を促進していくための方策について、複数のリーダーによるチーム編成で他の地域の活動に支援に入るなど、いくつかの有益な意見が提案され、これらの意見を集約し次年度の活動計画に反映することになった。また、平成22年度のベースライン調査を実施した3地区で、訪問面接によるフォローアップ調査を実施した。追跡可能だった対象者は885人であった。得られた調査結果から1年間の変化を分析した結果、各地区とも対象者の生活機能や生活体力などは同様に低下する傾向がみられたが、追跡期間と地区による有意な交互作用は認められなかった。したがって、追跡1年間の変化からは各地区の介入プログラムを反映するような差異はみられなかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
東日本大震災により、研究対象地域の保健師や栄養士が被災者支援の業務等に忙殺され、本研究への協力を依頼できる状況が2011年3月中旬から6月下旬まで続いた。そのため、当初予定していた運動プログラムを実施した際の身体活動量の測定の実施を断念した。さらに、地域住民の中には震災により親族が被災した者も少なくなく、彼らの心情を斟酌して、介入プログラムの地域への伝達についてもあまり強く要請することを避けた。以上の理由により、当初の計画の3分の1程度が遂行できていない状況にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、平成22年度、23年度に遂行できなかった研究内容について平成24年度に内容を縮小して実施するよていである。また介入効果の分析には、震災による影響なども考慮して結果の考察を行う予定である。
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