2012 Fiscal Year Annual Research Report
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22330121
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| Research Institution | Aoyama Gakuin University |
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Principal Investigator |
堀内 正博 青山学院大学, 総合文化政策学部, 教授 (80114891)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大島 正嗣 青山学院大学, 総合文化政策学部, 教授 (10306491)
森田 充 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 准教授 (30453492)
岩井 千明 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (60327294)
税所 哲郎 群馬大学, 社会情報学部, 教授 (80386870)
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| Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2013-03-31
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| Keywords | 集団的意思決定 / 実験経営学 / 国際比較－アジア / 産業クラスター / イノベーション |
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| Research Abstract |
本研究の最終年度である2012年度には、追加データの収集として、4月に日本のＭＢＡ学生（青山学院大学98名）、9月にベトナムのＭＢＡ学生（ハノイ工科大学28名）、同じく9月にタイのＭＢＡ学生（タマサート大学46名）を対象に実験を行った。2012年度以前のデータと合わせて総合的に分析し、"A Comparison of Group Decision-Making Systems in Japan, China, Hong Kong, and Vietnam - Agent, Strategy, Population of agents -", Asia Academy of Management 2012 Conferenceというタイトルで口頭発表を行い、Proceedingsに採録された。
産業クラスターの研究については、2012年度は、主として、カンボジアについての調査を行った。特に、プノンペン経済特区を事例として取り上げ、『カンボジアにおける産業集積の現状と投資環境からの問題点－プノンペン経済特区を事例として－』、東アジアへの視点、2013年3月号、第24巻1号、2013という形でまとめた。2012年度以前の研究対象である、日本・ベトナム・中国の産業クラスターの研究を含め、アジアの主要国の産業クラスターの特性についてまとめることができた。
以上の研究を通じ、チームレベル（集団レベル）と産業レベルで、アジア各国の意思決定特性を明らかにすることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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