2012 Fiscal Year Annual Research Report
国際比較研究の基盤となる中規模社会調査の実施モデルの確立
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22330148
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| Research Institution | Kanazawa University |
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Principal Investigator |
轟 亮 金沢大学, 人間科学系, 教授 (20281769)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉野 勇 お茶の水女子大学, 人間文化創成科学研究科, 准教授 (80291996)
平澤 和司 北海道大学, 文学研究科, 准教授 (30241285)
田渕 六郎 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (20285076)
小林 大祐 仁愛大学, 人間学部, 准教授 (40374871)
田邊 浩 金沢大学, 人間科学系, 准教授 (50293329)
俵 希實 北陸学院大学, 人間総合学部, 教授 (60506921)
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| Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2013-03-31
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| Keywords | 社会調査法 / 計量社会学 / 国際比較 / インターネット調査 / 方法の標準化 |
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| Research Abstract |
研究計画の最終年度であり、海外の中規模社会調査の実施状況の情報収集については、アメリカ社会学会（デンバー）の方法論部会等に出席し、海外における社会学者による社会調査の近年の実施方法例について把握を行った。これまでの海外調査の知見を総合し、社会調査法の国際標準化における課題を検討した。
また、サンプルサイズ4000のインターネット調査（モニター型、全国男女、都道府県人口比例割付）を実施し、これまでに実施したインターネット調査のデータ、および基準となる、住民基本台帳からの無作為抽出による面接調査（全国男女）のデータとを比較し、現在のインターネット調査データの回答者特性について検討した。複数のインターネット調査の回答傾向はかなり安定しており、変数間関連の観点では、面接調査と共通する傾向もかなりの程度みられることが明らかとなった。また訪問面接法におけるICT利用については、インターネット調査のインターフェイスの応用が有効であることがわかった。
以上のようなこれまでの研究をまとめ、次のようなかたちで研究成果報告を行った。まず、日本社会学会第85回大会の研究法・調査法部会(1)において、4つの報告から成る共同報告「多様に実施される社会調査の比較」を行った。また、研究成果に基づいて、社会調査法のテキスト『入門・社会調査法』を改訂、第2版公刊の準備を行った（2013年4月20日付で刊行した）。また、論文や学会報告の形では発表していない5つの論稿をまとめ、本科研費プロジェクトの『研究成果報告書』を公刊した。この報告書は、2011年および2012年インターネット調査のコードブックおよび基礎集計表ともなっている。その他、学術論文を執筆し投稿した。
以上のように、社会調査の実施法の多様な状況の中で、比較研究を可能とするデータを入手するための方法を明らかにし、実施上の諸注意点を提示した。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(11 results)
