2014 Fiscal Year Annual Research Report
社会におけるメディアの役割：東・東南アジアの国際比較研究の視点から
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22330156
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| Research Institution | Hosei University |
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Principal Investigator |
藤田 真文 法政大学, 社会学部, 教授 (60229010)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内藤 耕 東海大学, 文学部, 教授 (30269633)
相良 剛 明治大学, 文学部, 講師 (60386414)
吉村 真子 法政大学, 社会学部, 教授 (80247113)
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| Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 東アジア / 東南アジア / マス・メディア / 中国：マレーシア:インドネシア / テレビ番組 / 新聞記事 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．研究の理論枠組みの構築：研究課題全体の理論枠組みを構築するため、研究代表者はマス・メディア論、言説分析などの方法論、研究分担者は地域研究とそれぞれの領域からの議論を深めた。東アジア、東南アジアにおけるトランスナショナルなテレビ番組の受容状況を見ると、先進国のメディア産業が途上国のメディアコンテンツを席巻し、途上国の人々の価値観を支配するというような、単純な「文化帝国主義論」では分析しきれない現状が惹起している。トランスナショナルな、メディアコンテンツの流通をとらえる理論枠組みを、トムリンソンの『文化帝国主義』やカルチュラル・スタディズの業績に沿って整理した。加えて、日韓中の政治的関係の悪化が、これらの文化交流にどのような影響を与えるかについても、考察を加えた。
２．東・東南アジアにおける現地調査・資料調査と資料分析：前年度に引き続き、研究課題に関わる下記の現地調査を実施した。1)東アジアにおける社会の構造変化と文化交流の変遷について、日流・韓流・華流の相互作用の現況を把握するために、中国・上海市復旦大学新聞学院と上海メディアグループでの現地調査を実施した。2)マレーシアにおいては、同国の社会変動の中でジェンダーイメージとメディアの役割に関する現地資料を収集し分析した。3)インドネシアにおいては、昨年度に引き続き民間放送のネットワーク化の実態を地方局を中心に現地調査した。2014年に誕生したジョコ・ウィドド政権は、経済の首都圏偏重をあらため地方の活性化を狙っている。放送事業を監督する中央および地方の放送委員会（独立行政委員会）は2002年放送法の理念を尊重し、放送行政の民主化を推進する姿勢にいる。デジタル化への対応から放送法の改正が急がれているが、巨大メディア資本と地方放送派との駆け引きが現政権においてどのように展開していくかを分析した。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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