2010 Fiscal Year Annual Research Report
保育の場、学校、企業における発達障害に関する理解教育プログラムの開発
| Project/Area Number |
22330186
|
|---|
| Research Institution | University of Tsukuba |
|---|
Principal Investigator |
徳田 克己 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (30197868)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
水野 智美 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 准教授 (90330696)
西館 有沙 富山大学, 人間発達科学部, 准教授 (20447650)
|
|---|
| Keywords | 発達障害 / 幼児 / 小学生 / 中学生 / 成人 / 認識 |
|---|
| Research Abstract |
幼児、小学生、中学生、成人の発達障害に関する知識の程度、認識の発達構造を、質問紙調査及びヒアリング調査を通じて明らかにした。
(1)幼児に対する個別ヒアリング調査を全国の5つの幼稚園、保育所において実施した。年中児62名、年長児66名のデータを得た。(2)小学校低学年児童に対して幼児に対する調査と同一の絵カードを含んだ調査材料を使用して、調査を行った。小学1年生226名、2年生203名、3年生272名のデータを得た。(3)小学校高学年児童及び中学校生徒に対しても同一の絵カードを含んだ調査材料を使用して、調査を行った。基本的な質問事項は小学校低学年用調査の項目と共通であるが、発達障害のあるクラスメートに対する支援に関する認識についての項目を加えた。小学4年生279名、5年生278名、6年生234名、中学1年生431名、2年生440名のデータを得た。(4)一般成人に対する認識調査を、基本的な質問項目は小学校高学年・中学生用と共通として、発達障害のある同僚や顧客に対する支援についての項目を加えて実施し、958名のデータを得た。(5)発達障害プログラムを適用している海外の教育機関(フランス、スウェーデン、フィンランドなど)に対するヒアリング調査を行い、資料を収集した。一連の調査の結果から、低年齢においては、社会的な規範を重視する年齢になると、発達障害児・者の示す社会的な逸脱行動に対して厳しい目を向けるようになり、許容できない傾向が高まった。しかし、年齢が高くなるにつれて、発達障害児・者の示す言動を「特別なもの」「一般人として許容すべきもの」としでも見方が強くなる傾向があった。
|
