2012 Fiscal Year Annual Research Report
ＥＢＮに基づくロコモティブシンドローム改善のライフスタイル行動変容教育効果の評価
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22500702
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| Research Institution | Showa Women's University |
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Principal Investigator |
大木 和子 昭和女子大学, 生活機構研究科, 教授 (70365807)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山崎 省一 石巻専修大学, 理工学部, 教授 (40220313)
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| Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2013-03-31
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| Keywords | ロコモティブシンドローム / ライフスタイル / 栄養学 |
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| Research Abstract |
「研究の目的」１．ロコモティブシンドロームと診断された地域住民を対象に、「食教育・ライフスタイル行動変容教育を行った群は、それを行わなかった対照群に比べて、ロコモティブシンドロームからの改善がみられ、また、その診断基準の個別のリスクファクターの改善が見られる。」という研究仮説を検証することを目的とする。２．本研究の作業仮説は、「DHQ から推定した食生活と身体状況・メンタルヘルス等の情報とプログラムに基づくライフスタイル行動変容教育実施グループは、従来型の運動器不安定症個々の症状に対応してきた教育に比べライフスタイルが改善され、ロコモティブシンドロームからの寛解者が増える」である。
「研究実施」 研究デザイン：平成23年度から平成24年の期間中前半まで、世田谷区内の住民参加イベントで7つのロコチェックを実施し、横断調査研究とした。介入研究は、佐賀市内の西九州大学老人大学の受講者を対象に実施した。健診結果よりロコモティブシンドロームと診断された受講生を介入研究の調査対象とした。介入は、自記式食事記録DHQに基づく食教育とライフスタイル改善教育の有無である。アウトカムとしての評価指標は第１にロコモティブシンドロームからの改善率、第２に自己点検該当数・片脚起立可能時間からの改善率をとった。研究データの収集方法：全対象者は、まず、介入グループ（食教育・ライフスタイル行動変容指導）、非介入グループ（パンフレットのみ配布）との2群に割り付けた。この介入研究は、経時的に半年間継続した。開始時と6ヶ月後に（全員）食事記録DHQ、生活習慣・身体活動調査、メンタルヘルス調査の情報を収集した。
「成果発表」仮説検証の結果を7月にヨーロッパスポーツ科学学会ECSS（ベルギー）に2題発表し、11月3月に日本生理人類学会・日本健康支援学会に各1題づつ発表して、成果発表とした。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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