2012 Fiscal Year Annual Research Report
小学校高学年外国語活動における「言語文化理解教育」を促進する教材開発
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22531034
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Research Institution | Tokoha Gakuen University |
Principal Investigator |
清 ルミ 常葉大学, 外国語学部, 教授 (60308682)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
横溝 紳一郎 佐賀大学, 学内共同利用施設等, 教授 (60220563)
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Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2013-03-31
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Keywords | 言語文化教育 / 小学校英語教育 / 台湾 / 韓国 / 教材開発 |
Research Abstract |
2012~2013年は、前年度に実施した台湾および韓国における小学校の授業観察の結果を踏まえ、次の2つを目的とした。①台湾と韓国の小学校英語教員に対する質問紙調査を実施し、小学校英語教育10年を経て教員が言語文化教育についてどのように振り返るかを考察すること、②福岡の小学校において研究分担者が言語文化教育のための教材試作版を使用した授業を試み、そのフィードバックをまとめ、教材開発につなげることである。 目的①の結果は次の通りである。台湾ではパイロット調査の段階で、英語の運用能力と実践能力育成にのみ教育の力点が置かれており、言語文化教育に関する回答は得られないということが判明した。韓国では勤務校の異なる20名の現職英語教員を対象に母語によるインタビュー調査を実施した。その結果は台湾と同様のものであった。言語文化教育について1名が韓国語を背景とした文化の軽視を憂慮したものの「必要なし」とする回答が大半を占め、英語教育の目的を実践能力と運用能力育成のみとし、英語教員の英語力の高さがその育成に役立っているとする傾向が認められた。調査結果を考察し、台湾では中国語と英語の構造が近いこと、韓国ではハングルが英語と同じく表音文字であることが言語文化教育への着眼を不要とする見方につながるのではないかと結論づけられた。 目的②については、研究分担者が博多小学校において言語文化理解を促す授業を教材の試作版を使用して実施した。その後、研究代表者と研究分担者、現場の教員とで教材について協議した。 上記①の考察結果と②で観察された児童の関心傾向から、英語入門期の言語文化教育には、日本語がひらがなカタカナ漢字の表音、表意両方の表記をもつこと、膠着語であること、日本語が低文脈言語であることにポイントを絞るのが望ましいのではと結論を得た。 以上の成果を今後の具体的な教材開発に活かしたい。
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Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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