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2012 Fiscal Year Annual Research Report

特別支援学校における幼児・児童の協同的学習を育む授業研究

Research Project

Project/Area Number 22531056
Research InstitutionUniversity of Tsukuba

Principal Investigator

藤原 義博  筑波大学, 人間系, 教授 (10173501)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 宍戸 和成  筑波大学, 人間系, 教授 (40332168)
Project Period (FY) 2010-04-01 – 2013-03-31
Keywords授業研究 / 協同学習 / 特別支援学校
Research Abstract

知的障害、自閉症のある幼児・児童の「やりとり」と共同的学習の向上・促進が確認された「授業づくり」の5つの観点(①物理的環境支援、②補助的手段、③人的支援、④評価、⑤学習機会、の在り方)の要因を基盤に、以下の授業改善を実施し、これまでの成果の評価・確認と、より成果の向上・促進につながる内容・要因の抽出を行った。
(1)附属久里浜特別支援学校小学部6年授業「朝の会」:児童同士のやりとりの質を高めることを目的に、物理的環境支援や支援ツールの整備、児童相互のやりとり機会の増加、友達の行動を手掛かりとする教師の言葉掛け、自主的な発信・応答行動を身に付けるための教師介入の減少、映像によるふり返り評価を行った。その結果、児童相互の主体的な発信・応答行動の質的向上が確認された。(2)附属大塚特別支援学校幼稚部授業「朝のあつまり」:8名の幼児が行う活動の設定や物理的環境の改善が幼児同士の協同的な活動に及ぼす効果と幼児同士の人間関係の形成に及ぼす効果について検証した。その結果、複数の幼児が同時に参加可能な役割を行うことや活動に共通する具体物の使用などの環境設定を行うことの必要性が示唆された。また、幼児同士の協同的な活動が幼児同士の相互交渉の促進に影響を及ぼすことが示唆された。(3)同学校中学部3年授業「風船バレー」:3名の逸脱行動を示す生徒のいる6名の生徒に対する、参加しやすい物理的・人的環境の設定と集団随伴性システムを用いた介入による集団全員の主体的な授業参加に対する効果の検討を行った。その結果、物理的と人的環境改善によって活動機会を生み出されることが確認された。集団随伴性システムについては、強化機能の理解が出来ていない生徒の存在が推察され、強化機能の理解に対する支援の必要性が示唆された。
今後、この3年間の成果をわかりやすくまとめた教師に対する書籍の刊行を予定する。

Current Status of Research Progress
Reason

24年度が最終年度であるため、記入しない。

Strategy for Future Research Activity

24年度が最終年度であるため、記入しない。

URL: 

Published: 2014-07-24  

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