2011 Fiscal Year Annual Research Report
建物全体の熱・空気・湿気移動解析手法の検証と熱回収型通気断熱壁体技術への応用
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22560593
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Research Institution | Morioka Junior College,Iwate Prefectural University |
Principal Investigator |
本間 義規 公立大学法人 岩手県立大学盛岡短期大学部, 生活科学科, 教授 (90331272)
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Keywords | 湿気 / 熱水分同時移動 / 対流 / 移流 / シミュレーション |
Research Abstract |
本研究は、住宅のゼロエネルギー化を目指した熱回収型通気断熱壁体技術の確立を目標としている。この検討には、壁体内移流を含む建物全体を対象とした熱・空気・湿気移動解析(Whole Building Heat,Air and moisture transfer)が不可欠で、精度検証のため、実験住宅を用いて「換気系と連成した多数室熱水分同時移動解析プログラム」の改良(移流項の組み込み)・検証を行うことが第一の目的である。 そして、このプログラムを利用した熱回収型通気断熱壁体のシミュレーション検討および実験住宅を用いた効果検討を並行して行うことを第二の目的としている。 平成23年度は、通気壁体の断熱材内の空気移動性状を把握するため、実験室レベルでの通気壁体実験を行った。精密湿度発生装置を用いてアクリルボックス内の湿度を上昇させるとともに2Pa程度の加圧を行うことにより繊維系断熱材内に移流を作り出し、断熱材内の湿度分布を測定するものである。実験は、実際の使用条件に応じて夏期想定(内外温度差のない等温系)と冬期想定(内外温度差25℃想定)で行っている。その結果、等温系ではダルシー流れになることが明らかとなった。一方、非等温系(夏期想定)では、加熱面側の移流速度が速くなるとともに、断熱材内で対流が生じていることが推測された。トレーサーに湿気を用いているため、断熱材内に生じた湿度分布はGW内での熱水分同時移動も複合的にあわせた評価していることになり、別途、CFD解析等による検討を要するなど、評価方法に課題を一部残すかたちとなっている。実験住宅レベルの実測については、平成24年度も引き続き行う。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成23年に発生した東日本大震災に伴う科学研究費の分割配分によって、実験住宅の改造の目処がつかない時期があり、そのため実験住宅での実験は開始が遅れたが、現在は順調に計測を継続しているため概ね順調といえる。
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Strategy for Future Research Activity |
実験データをとりまとめるとともに、平成23年度で新たに生じた気流解析についても平成24年度に実施する予定であり、当初の予定通りに成果を取りまとめる予定。
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