2010 Fiscal Year Annual Research Report
地域虚弱高齢者の活動・参加領域の生活機能を改善させる方策を構築するための疫学研究
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22590588
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| Research Institution | Kochi University |
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Principal Investigator |
安田 誠史 高知大学, 教育研究部・医療学系, 教授 (30240899)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西永 正典 東京大学, 高齢社会総合研究機構, 特任准教授 (50265245)
宮野 伊知郎 高知大学, 教育研究部・医療学系, 助教 (00437740)
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| Keywords | 介護保険 / 生活機能 |
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| Research Abstract |
介入プログラムが有効であるためには、参加者が、介入プログラムを修了できることが必要条件の一つになる。今年度は、介入プログラムの修了率を高めるために留意すべき事項を検討した。検討対象プログラムは、介護予防のための地域支援事業で最も普及している筋力向上運動であった。研究協力町が、虚弱高齢者と軽度要介護者とを対象に、町の保健センターで、3ヶ月間12回を1クールとして実施したパワーリハビリテーション(以下、パワーリハ)に参加した65歳以上者89人(男性22人、女性67人、平均年齢79.6歳、介護保険非認定59人、介護保険認定30人)を検討対象とした。パワーリハ開始時に、介護予防チェックリスト該当状況調査、質問紙による主観的健康度評価(自覚的健康状態、毎日の楽しさ、今の生活の満足度)および研究分担者が提案した体力測定(握力、長座体前屈、開眼片足立ち時間、ファンクショナルリーチ、アップ&ゴーテスト)を行った。参加時の体力測定値が、参加者での中央値以上か未満かで二分したレベル別に、また、参加時の介護予防チェックリスト該当状況の有無別、主観的健康度評価が良好か不良か別に、プログラムに6回以上参加した者の割合を計算した。パワーリハに6回以上参加した者の割合は、介護予防チェックリストで低栄養状態に該当した者(該当者での54.5%対非該当者での83.6%、カイ2乗検定によるp値0.029)と、認知機能障害に該当した者(該当者での66.7%対非該当者での87,8%、p値0.031)の方で有意に低かった。また、うつ状態に該当した者の方でその割合が低い傾向が見られた(該当者での62.5%対非該当者での83.6%、p値0.068)。筋力向上運動では、低栄養状態、認知機能障害、うつ症状を有する者を対象者から除くと脱落者を少なくできること、一方、これらの者に対しては、筋力向上運動よりも、栄養状態、認知機能、うつ状態の改善を優先する必要があることが明らかになった。
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