2012 Fiscal Year Annual Research Report
妊婦の禁煙支援のための携帯電話双方向通信システムの開発
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22592482
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
大橋 一友 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (30203897)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
東田 有加 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (20432487)
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| Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2013-03-31
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| Keywords | 妊婦 / 禁煙 / 健康管理 / 携帯電話 / 双方向通信 |
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| Research Abstract |
妊婦の禁煙支援のための携帯電話双方向通信システムを、大阪大学医学部附属病院に通院中の妊婦を対象に試行した。研究期間中に両親学級を受講した妊婦41名中、従来の携帯電話の利用者が8名（19.5％）、スマートフォンの利用者が33名（80.5％）であった。昨年度に開発した本システムは、スマートフォンに対応していないため、従来の携帯電話の利用者8名に研究協力を依頼し、全員から同意を得た。システムへの登録作業は、対象者自身が携帯電話を操作し行った。登録作業中のエラーには研究者が対応することにより、登録失敗例はなかった。
本システムでは、毎週土曜日14時に対象者の携帯電話に、過去1週間の喫煙本数等、自己健康管理の状況を確認する10問のアンケートメールが自動送信される。メールへの対象者からの返信率は100％であり、メールを受信した当日中に返信があったのは82.9％であった。メールの送信は登録時から産後8週まで継続されたが、妊娠期も産褥期も返信率に変化はなかった。つまり本システムに対する妊婦のコンプライアンスは良好であり、産褥期まで維持できることが明らかとなった。
また我々の先行研究で褥婦に骨盤底筋運動を促すメールを毎日送信した場合、研究からの脱落率は30％であった。しかし本研究ではメール送信を毎週にすることで脱落率は0％であった。妊婦や褥婦にとって毎週届くメールへの返信は、比較的負担は少ないと考えられる。
一方で、平成23～24年の間に、スマートフォン利用者が急増し、スマートフォンに対応する同システムの開発が必要となった。そこで今年度に新たにスマートフォン対応システムの開発も行った。現時点で、研究者による新システムの試行は完了しており、実際の妊婦への臨床運用が可能な状態である。今後、本システムの利用による禁煙への効果を明らかにするために、さらに対象者を増やし検討していく必要がある。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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