骨盤固定法による尿失禁予防に関する研究-妊娠期から産褥1年次まで-

2011 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 22592509
• Research Institution: Prefectural University of Hiroshima
• Principal Investigator: 滝川 節子 県立広島大学, 保健福祉学部, 助教 (00382383)
• Keywords: 排尿障害 / 尿失禁 / 骨盤固定法

Research Abstract

本研究は,3カ年間で産褥期における骨盤底筋力の変化と尿失禁との関係性を明らかにするものである。産褥期の尿失禁は,妊娠期に尿失禁を経験しても、分娩を経ると大幅に改善される。妊娠期に尿失禁を経験しても多くは,年齢的妊娠にも若い健康な時期であり,自然治癒することが考えられる。しかし,産褥3ヵ月時に尿失禁の経験しているものは,永続的に尿失禁を経験すると考えられている。このため,育児に追われ自分自身の身体について振り返る余裕がない産褥1年次までの時期に,いつ・どの程度の尿失禁を経験しているかを明らかにする必要がある。
そのために,骨盤底筋力が非妊娠時と同様であると予測される妊娠初期(妊娠12週未満)から妊娠後期(分娩前まで)の妊婦に妊娠期の尿失禁状況を妊娠36週以降に質問紙調査票にて調査する。
対象者の尿失禁状況を横断的に調査するために,産褥1ヵ月,産褥3ヵ月,産褥6ヵ月,産褥8ヵ月・産褥12ヵ月時の計5回行う。その対象者の中から、産褥3ヵ月に尿失禁がある対象者5名程度に骨盤位置確認・尿失禁の確認および60分パットテストを行う。尿失禁者に骨盤底筋力体操を実施する。実施後も尿失禁の症状改善がみられなければ骨盤固定法(支持法)を実施し、予防効果を調査する。
コントロール群として非妊娠時期の独身女性(妊娠・出産経験のない者18～29歳)に骨盤位置確認・尿失禁の確認および60分パットテストを実施する。
これらの調査から得られたデータをもとに、骨盤底筋力の変化と尿失禁状況との関連を分析し、産褥期の尿失禁予防・改善に向けた基礎的資料とする。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

調査依頼者は脱落の人数を考慮した数を含めて同意を得られている。質問紙調査票は、分娩時期が最大5週間の期間があること,産褥期の褥婦は、育児もあり返信に時間がかかっている状態であるため、最終の産褥12ヵ月時の返信が予定より遅延することも考えられるため、「やや遅れている」と評価した。

Strategy for Future Research Activity

推進策:平成24年4月～平成25年2月:
産褥3ヵ月・産褥6ヵ月・産褥8ヵ月・産褥12ヵ月時に質問紙調査票を郵送し、データ収集・分析を行う。
平成24年5月～9月:
コントロール群として、非妊娠時時期の独身女性(妊娠・出産経験のない者18～29歳)に,骨盤位置確認・60分パットテストを実施する。
平成25年1月～3月:データ収集-分析後報告書作成予定。