2010 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
22592569
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
尾ノ井 美由紀 大阪大学, 医学系研究科, 助教 (70324788)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
早川 和生 大阪大学, 医学系研究科, 教授 (70142594)
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Keywords | 発達障害児 / 肥満予防 / 介入プログラム |
Research Abstract |
平成21年6月から平成22年3月に近畿圏下6ケ所の知的障害児通園施設において幼児期の保護者を対象に、健康的生活習慣獲得教育を実施した。教育内容は、1回目:子どもめ成長・発達と生活習慣についての講話及び個別相談、2回目:子どもの栄養・食行動と児の特性とその対処スキルについての講話と個別相談である。教育効果をみるために、対照群を設けて教育効果を評価した。2回の教育に参加した者は47人(介入群)で、1回の教育に参加した者が31人、対照群は45人であった。調査項目は、対象者の背景、身体指標(身長、体重)、日常生活リズム(起床・就寝時間、運動時間とその内容、食行動など)、母の自己効力感、行動変容ステージ、教育終了時の行動目標などである。 調査対象者の性別は男児が介入群76.6%と対照群が66.7%、療育手帳を有する者が介入群93.6%と対照群81.8%、診断のある者が介入群82.6%と対照群86.4%で、自閉症と診断されている者が最も多く半数に及んだ。対象児の平均年齢が介入群4.00(±0.93)歳と対照群3.78(±0.95)歳、母の年齢は介入群36.24(±4.2)歳と対照群35.29(±5.2)歳、父の年齢は介群38.48(±4.2)歳と対照群37.11(±6.34)歳であった。教育開始前での介入群と対照群に調査項目に差は見られなかった。 介入後の変化では、起床時間や就寝時間が早くなり(p<0.001)、平日と休日に座って遊ぶ時間が減少していた(p<0.001)。相談内容としては、「就寝時間が遅い」ことや、「午睡時間について」の相談が多く、日中の遊びの内容として「テレビゲームやビデオ視聴時間の長さ」などが多かった。また、子どもの行動変容に関する内容では性格や行動特性に関する関心度に変化が見られた(p<0.05)。行動特性についての相談では「こだわり」や「感情コントロール」についての相談が多かったが、今回の知識普及の効果には変化が見られなかった。
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