2010 Fiscal Year Annual Research Report
ポストポリオ症候群に対する運動療法を中心とした介入法の検討
| Project/Area Number |
22700557
|
|---|
| Research Institution | Fujita Health University |
|---|
Principal Investigator |
鈴木 由佳理 藤田保健衛生大学, 医療科学部, 助手 (80440684)
|
|---|
| Keywords | ポリオ / ポストポリオ症候群 / アンケート / 関連症状 |
|---|
| Research Abstract |
ポストポリオ症候群(PPS)の発症・増悪予防のための対処方法として,有効な運動指針を発見するため,ポリオ友の会東海会員および当院リハビリテーション科外来を受診したポリオ経験者の計201名を対象に,記名式アンケートを実施した,このうち,回答を得られた171名(男性60名,女性111名)について,解析を行った.
質問項目は,身長,体重,身体症状とその変化,PPSに関する自覚症状・不安感など計81項目とした.統計処理にはstudent t検定を用い,有意水準5%とした.
調査時平均年齢は60歳であり,男女とも55～59歳が最多であった.ポリオ罹患年齢は平均2歳であり,89.5%が生後3歳までの罹患であった.Halsteadの診断基準によりPPSに該当すると考えられた者は,男性53名(88.3%),女性103名,合計156名(91.2%)であった.関連症状の訴えは,多い順に筋力低下147名(86.0%),疲労144名(84.2%),歩行障害104名(60.8%)寒冷への耐性低下102名(59.6%),関節痛98名(57.3%),機能低下94名(55.0%),腰痛91名(53.2%),筋肉痛81名(47.4%)であった.新たな筋力低下を自覚する者の調査時平均年齢は61歳,自覚しない者22名(12.9%)の調査時平均年齢は56歳であり,両群の調査時年齢には有意差を認めた(p=0.003).
今後,PPS該当者156名(91.2%)は「症状増悪群」,PPS非該当者14名(8.8%)は「症状安定群」と定義し,日常生活様式との関連性について検討していく.
|
Research Products
(1 results)
