ポストポリオ症候群に対する運動療法を中心とした介入法の検討

2013 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 22700557
• Research Institution: Fujita Health University
• Principal Investigator: 鈴木 由佳理 藤田保健衛生大学, 医療科学部, 講師 (80440684)
• Project Period (FY): 2010-04-01 – 2014-03-31
• Keywords: ポストポリオ症候群 / ポリオ / 実態調査 / 定期検診 / 運動プログラム / 総合的対応プログラム

Research Abstract

研究代表者が所属する藤田保健衛生大学リハビリテーション部門では，2006年11月より「ポリオ友の会東海」と共同して，PPSの発症・進行予防のための適切な対処法確立を目的に，実態調査，定期検診，外来・入院での精密検査・運動療法・装具療法・生活指導などからなる総合的対応プログラム（BGraS Project）を開始し，現在，1）生活スタイル調整，2）運動プログラム，3）装具療法を主体とした臨床，研究，社会活動を行っている．
本研究では，当project発足時から行ってきた総合的対応プログラムの内容を経時的に追うことで，プログラムの妥当性検証を目的とした．まず，質問紙を用いたアンケートによる実態調査結果から，介入法の違いによる経時的変化を検討した．次に定期検診結果をもとに，PPS発症関連因子の検討および介入法の違いによる経時的変化について検討した．さらに，研究代表者が考案した対処法である運動療法および生活スタイル調整（日常生活における活動量）ついて指導した1例に対し，表面筋電図による疲労発現様式と血液データを経時的に調査することで，考案した運動プログラムの妥当性について検討した．
アンケートによる実態調査結果からみた介入法の違いによる経時的変化では，外来での直接指導による自主トレーニング効果はPPS 関連症状の悪化予防に寄与した可能性があると考えられた．定期検診結果からみた介入法の違いによる経時的変化では，PPS発症関連因子は両下肢の筋力低下および活動量の増大が寄与している可能性が示唆された．また，外来介入群における下肢筋力・歩行能力・血清ミオグロビン値の維持がなされ，総合的対応プログラムが有用と思われた．運動プログラムの妥当性検証については詳細な見解に至らず，今後症例数を増やして十分な検証が必要と考えられた．

Current Status of Research Progress

Reason

25年度が最終年度であるため、記入しない。

Strategy for Future Research Activity

25年度が最終年度であるため、記入しない。