2013 Fiscal Year Annual Research Report
数学科問題解決指導における問題の構成に関する実証的研究
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22730692
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| Research Institution | Fukuoka University of Education |
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Principal Investigator |
岩田 耕司 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (90437541)
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| Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2014-03-31
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| Keywords | 科学教育 / 数学教育 / 問題解決 / 実践研究 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は，中等学校数学科における創造的・問題解決的な授業の具体を開発するとともに，問題理解の場面における教師の役割について検討することである。本年度は，前年度に開発・修正した中学校第2学年の図形の性質の証明の教授・学習過程について，福岡県内の公立中学校1校（5クラス）の協力を得て事前調査および授業実践を行った。事前調査では，三角形の合同条件の学習後，合同条件がどの程度定着しているかを調べるテストを行った。その結果，適切な合同条件を用いて三角形の合同を説明できた生徒の割合が5クラスともに9割を超えており，クラス間に出来・不出来の差も見られなかった。
授業実践では，問題理解の場面における教師の役割について検討するために，授業の核となる問題の提示方法の異なる2つの授業を実施した。一つは，問題（命題）を教師から提示し，証明の必要性を教師が説明する授業（授業A）であり，もう一つは，同じ条件で複数の図をかくことを通して問題（命題）を生徒自身が見出す授業（授業B）であった。授業後のアンケートでは，授業内容の理解に関する質問項目に対し，肯定的な解答を示した生徒の割合が両授業とも7割から9割程度と概ね良好であり，回答傾向に統計的な有意差は認められなかった。しかしながら，「証明について興味を持ちましたか」という質問項目（肯定的な回答を示した生徒の割合：授業Aで50.0％，授業Bで71.9％）や，授業で考えた問題（命題）について「三角形の合同を利用して確かめることは必要であると思いましたか」という質問項目（「必要だと思った」と回答した生徒の割合：授業Aで36.1％，授業Bで70.6％）に対しては，5％水準で回答傾向に有意な差が認められた。これらの差は，本授業実践における問題の提示方法の違いによって生じたものと考えられ，今後，これらが認知的な側面にどのような影響を及ぼすかを精査する必要がある。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(2 results)
