2012 Fiscal Year Annual Research Report
田畑輪換導入による温室効果ガス発生量削減効果の推定
| Project/Area Number |
22780222
|
|---|
| Research Institution | Tokyo University of Agriculture |
|---|
Principal Investigator |
藤川 智紀 東京農業大学, 地域環境科学部, 助教 (60361573)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2013-03-31
|
| Keywords | 田畑輪換 / 温室効果ガス / 土壌理化学性 |
|---|
| Research Abstract |
本研究は、（I）田畑輪換導入のための圃場管理や農作業の変化に伴う化石エネルギー消費量の変化および（II）田畑輪換することによる圃場からの土壌炭素放出量の変化を明らかにすることを目的としている。このうち、平成24年度は田畑輪換圃場における現場測定および聞き取り調査と田畑輪換導入に伴う食料生産量の変化に関する試算を行った。
現場として昨年度営農状況を確認した愛知県豊田市の田畑輪換圃場において土壌調査を行った。該当圃場は表層30cmを除いて粘土と礫の混合した心土を有し、より深い層における土壌の採取や温室効果ガス挙動に関する測定ができなかった。採取できた表層土壌の理化学性の測定からは、非常に低い透水性の水田においても田畑輪換が実施できていることが示され、田畑輪換の適応圃場に関する情報が得られた。現場では土壌の化学性・物理性両面から堆肥の活用が田畑輪換の成否に強く影響することが報告されており、今後は堆肥の種類や量がどのように土壌の物理性と化学性に影響を与えるかについても研究を進め、田畑輪換圃場における土壌からの温室効果ガス発生量についてより詳しい情報を得るための調査を続ける。
続いて、田畑輪換導入対象地として耕作放棄地やコメの過剰生産地（現消費量を超えている面積）を想定し、田畑輪換導入が食料生産量をどれだけ増加させるかの試算した。各県の施肥基準およびそこに記載される栽培暦や目的収量から、耕作放棄地を全て耕作したときの年間の最大収量を計算した。収量の変化をカロリーベースの食料自給率に換算したところ、耕作放棄地やコメの過剰生産地において麦と大豆を栽培することにより最も自給率の上昇が大きく、食料自給率を8～9ポイント上昇させることが示された。今後は予想された輸入量の変化からエネルギー消費量の変化を算出し、田畑輪換導入が温室効果ガス排出に与える影響を試算する。
|
| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
|
