地域・学校の協働による高校生のための子宮頸がん予防教育プログラム開発

2011 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 22792274
• Research Institution: Yamagata Prefectural University of Health Science
• Principal Investigator: 志田 淳子 山形県立保健医療大学, 保健医療学部, 助教 (30530654)
• Keywords: 子宮頸がん予防 / 教育プログラム開発 / 高校生 / 学校

Research Abstract

本研究の目的は,地域・学校の協働により高校生のための子宮頸がん予防教育プログラム(以下,教育プログラム)を開発することである。平成23年度は研究期間(4年間)の2年目であり,教育プログラム開発のための基礎資料を得る目的で昨年度実施した,高校保健体育教諭対象の自記式質問紙調査の分析,および高校生を対象にした自記式質問紙調査を行った。
保健体育教諭を対象にした自記式質問紙調査は,高校の保健体育の授業における子宮頸がん教育の実態(授業の有無,授業している場合はその内容,等)と子宮頸がん教育に対する保健体育教諭の思い,教育プログラムの活用意思を明らかにする目的で実施した。対象は東北地方A県内の全日制の高校に勤務するすべての保健体育教諭206人であり,96人より回答が得られた(回収率46.6%)。結果,子宮頸がんについて授業で教えている教諭は32人(33.3%)であり,授業の内容で多かったのは「若い女性の罹患増加」19人(59.4%),「子宮頸がん検診」14人(43.8%)であった。子宮頸がんの授業実施の有無に関わらず,58人(60.4%)が知識不足を感じ,38人(39.6%)が授業すべき重要な項目と捉えていた。さらに,教育プログラムの活用意思については,86人(89.5%)が「活用したい」と回答した。以上より,高校の保健体育では子宮頸がんに関する授業を実施している割合が低いことが明らかになった。また,教育プログラムの活用意思は約9割と高い一方,約6割の教諭が子宮頸がんに関する知識不足を感じていたことから,今後は教育プログラムの実施で中心的役割を担うことが期待される,保健体育教諭向けの研修会の企画が必要であると考えられた。来年度は高校生を対象に実施した調査結果を分析し,高校生の子宮頸がん予防行動の行動意図とその関連要因を明らかにしたうえで,教育プログラムを開発する予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

教育プログラム開発のための基礎資料獲得を目的とした調査が終了し,分析も順調に進んでいる状況である。そのため,教育プログラム開発や実施の見通しが立っている。

Strategy for Future Research Activity

今後は実施した調査を踏まえて,地域・学校の協働により高校生のための子宮頸がん予防教育プログラムを開発する予定である。これまでの調査において,教育プログラム開発時に助言を受ける大学看護学教員,高校保健体育教諭,高校養護教諭,行政保健師,産婦人科医師との連携がすでに図れている。さらに,プログラムで活用する教材のデザインについては,芸術大学教員との協力体制が確立されている。これらの体制を維持し,地域・学校の協働によって,高校生のための子宮頸がん予防教育プログラムの開発を計画に従って進めていく。