2022 Fiscal Year Annual Research Report

Structure and construction of a social network of school principals to facilitate their leadership demonstration

Research Project

Project/Area Number	22H00075
Research Institution	University of Tsukuba
Principal Investigator	濱田博文筑波大学, 人間系, 教授 (20212152)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	高谷哲也鹿児島大学, 法文教育学域教育学系, 准教授 (00464595) 森貞美聖徳大学, 教育学部, 教授 (10337850) 高橋望群馬大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (10646920) 高妻紳二郎福岡大学, 人文学部, 教授 (20205339) 植田みどり国立教育政策研究所, 教育政策・評価研究部, 総括研究官 (20380785) 加藤崇英茨城大学, 教育学研究科, 教授 (30344782) Tastanbekova Kua 筑波大学, 人間系, 准教授 (30726021) 織田泰幸三重大学, 教育学部, 教授 (40441498) 高野貴大茨城大学, 教育学部, 助教 (40881529) MISOCHKO GRIGORY 京都外国語大学, 外国語学部, 准教授 (40927290) 朝倉雅史筑波大学, 人間系, 助教 (50758117) 大野裕己滋賀大学, 教育学系, 教授 (60335403) 張揚北海道大学, 教育学研究院, 講師 (60767193) 安藤知子上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (70303196) 川上泰彦兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (70436450) 諏訪英広川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 教授 (80300440) 山下晃一神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (80324987) 張信愛共愛学園前橋国際大学, 国際社会学部, 講師 (80828004) 照屋翔大沖縄国際大学, 経済学部, 准教授 (90595737)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2027-03-31
Keywords	校長のリーダーシップ / ネットワーク / 校長会 / 学校経営 / 国内調査 / 海外調査
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、校長のリーダーシップ発揮を促進する制度的・組織的条件として校長が有する社会ネットワークに着目し、その機能と構造および形成要因を解明するとともに、日本における改善戦略を明らかにすることを目的とした。次の4つの課題を設定して、具体的な作業は国内調査班と海外調査班に分かれて調査を進めた。【課題１】校長がリーダーシップを発揮する際に支えとなっている社会ネットワークの機能と構造を明らかにする。／【課題２】校長の社会ネットワークはどのような要因と過程によって形成されるかを明らかにする。／【課題３】校長の社会ネットワークの視点で国際比較分析を行い、それが形成される制度的・組織的条件を明らかにする。／【課題４】日本における校長の社会ネットワーク構築のための改善戦略を提示する。本年度は、日本及び諸外国において校長がリーダーシップを発揮する際に支えとなっている社会ネットワークの機能と構造について調査を進めた。国内調査班では、校長の社会ネットワークの機能と構造を問うための質問紙内容について検討し、質問紙を作成した。それと並行して、都道府県・政令指定都市レベルの小・中学校校長会に機縁法でアプローチして、質問紙調査への協力を依頼した。海外調査班では各国における校長の社会ネットワークの特徴について情報の収集と整理を進めるとともに、可能なところから訪問調査を実施してデータの収集・整理を行った。アメリカ、イギリス、韓国、カザフスタンのほか、当初予定していたロシアに替えてポーランドでの現地訪問調査を実施することができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 国内調査では、校長が自身のネットワークをどのように形成しているかを調査するための枠組と手法について検討を重ねるとともに、機縁法で地方の教育委員会および校長会事務局に協力を依頼することに想定以上の時間を要した。その結果、調査票の作成と調査協力依頼の段階までは達したが、調査実施は次年度へ持ち越すことになった。海外調査では、ロシアのウクライナ侵攻の先行きが見えないため、その代替としてポーランドを調査対象とすることにした。だが、円安・物価高が想定以上になったため、年度内の調査対象国は限定を余儀なくされた。以上の状況ではあったが、全体として、調査は順調に進めることができている。
Strategy for Future Research Activity	国内調査では、質問紙調査を実施して結果を分析し、学会での口頭発表を行う。分析・考察内容については協力していただいた校長会と共有し、意見交換を丁寧におこなう。海外調査では、出張旅費の高騰を踏まえて現地訪問調査の国・地域を絞りながらデータ収集を進める。国内調査と海外調査のデータや考察の内容については、全体打合せ会で共有し、相互の分析に役立てる。