2023 Fiscal Year Annual Research Report
光海底ケーブルを利用した火山観測システムの構築とその活用
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22H00251
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| Research Institution | Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology |
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Principal Investigator |
小野 重明 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門(火山・地球内部研究センター), センター長 (20313116)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中野 優 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門(火山・地球内部研究センター), グループリーダー代理 (40314041)
桑谷 立 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門(火山・地球内部研究センター), グループリーダー (60646785)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 海域火山性地震観測 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、予定通りの試験観測を実施することができた。年度前半で、観測装置を設置するケーブル局舎の確認を行い、局舎所有者のNTT東日本と観測までのロジを確認したり、観測装置の設置場所の確保を行うなどの準備を行った。また、前年度で実施したテストサイトでの観測データの解析を進め、観測装置の特性などの確認も行った。年度後半では、現地において観測装置の設置を行い、観測を開始した。伊豆大島での観測では、観測開始後の数日で装置が停止してしまうトラブルが生じた。しかしながら、短期間の観測であったが、伊豆諸島海域で発生した地震を捉えることに成功し、貴重なデータを回収することができた。その次に、三宅島での観測を行った。三宅島での観測では、予定されていた観測期間中、装置の停止等のトラブルは発生せず、順調に観測を行うことができた。観測中装置が停止するトラブルは今後の観測において大きな問題になる可能性があるため、試験観測終了後にメーカーでのチェックを行う予定である。試験観測において、現状の気象庁の観測網では捉えることのできない微小な地震を観測することに成功したことは大きな成果である。一方、データ解析の際に重要な情報である時刻データの取得に問題があることが判明した。観測装置はGPSによる時刻補正を行うことが必要であるが、ケーブル局舎では、本来の通信装置の安定的な運用のため外部の電波を遮断できるような構造であることが分かった。そのために、ケーブル局舎内に設置した観測装置が、GPS電波を取得できなかったと考えられる。次年度では、GPS受信機を電波が届く別の場所に設置する解決方法をとる予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
昨年度は、協力機関である東京都側の事情により手続きが遅れ、研究計画がやや遅延した。光海底ケーブルは東京都が所有しているものを利用するため、こちらから利用の申請後、東京都内で手続きが行われる必要がある。事前に、東京都との確認の際には、予定しているスケジュール通りで進められることを確認してもらっていた。しかしながら、東京都の担当部署内での検討の結果、手続きに当初には想定していなかった時間がかかることが判明したため、現地での作業の開始が遅れたためである。今年度は、現地の作業を予定していた、伊豆大島と三宅島の2カ所の手続きや現地作業を同時に行うことにより、この部分の研究期間の短縮を行い、現在は、当初の予定通りのスケジュールで進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度では、東京都内での手続きの遅れによる研究の進捗遅れは解消されたため、予定どおり現地での観測を行い、データの取得を進める。また、取得されたデータは逐次解析に回し、データ解析システムの構築を行い。研究を完了する見込みである。
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