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2022 Fiscal Year Research-status Report

The Making of Historiology in Modern Japan

Research Project

Project/Area Number 22K00096
Research InstitutionUniversity of Yamanashi

Principal Investigator

佐藤 正幸  山梨大学, その他部局等, 名誉教授 (90126649)

Project Period (FY) 2022-04-01 – 2025-03-31
Keywords歴史思想史 / 歴史理論 / 史学史 / 歴史教育 / 歴史哲学
Outline of Annual Research Achievements

本研究は「認識方法としての歴史」と「規範形成としての歴史」という二項対立概念的視点から、歴史理論の研究を行い、「歴史とは何か」という究極の学術的問いに答えんとするものである。
日本の現代歴史学が依拠する歴史理論は、ふたつのルーツを持つ。ひとつは、認識の学問として発達してきた西洋の近代歴史理論である。もうひとつは、規範形成の学問として発達してきた伝統的東アジアの歴史理論である。この伝統的東アジア歴史理論の基盤の上に、明治日本は近代西洋歴史理論を導入することで、現在の日本型歴史理論を構築してきた。
本研究の目的は、この受容プロセスを思想史的に研究することで、日本型歴史理論が本来的に内包する規範的要素と認識的要素を分析整理し、日本型歴史理論の持つ文化的・社会的・教育的・政治的役割を解明することにある。本研究は「認識方法としての歴史」と「規範形成としての歴史」の比較という研究代表者の独創的な視点から、日本型歴史理論の根本を思想史的に研究するものである。
2022年度の研究実績は、「歴史とHistoryにおける概念の差異に関する研究」である。ディシプリンとしての歴史学を研究する上で、歴史という概念そのものが実は未だ理論的に研究されていない。そこで本年度は、歴史という用語の根本概念について研究を行った。具体的には、「規範形成としての歴史学」から「認識方法としての歴史学」へと歴史の理論的概念変更が行われた時、当時の歴史家はこの相違をどのように理解し、日本語で表現したのかを調査研究した。中でも「歴史」という用語の形成に焦点を当てて、History 及びGeschichte という概念をどのように理解し、どのような漢字で表現しようとしたかを精査研究した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本研究のために海外資料の調査研究を行い、その成果を国際学会で発表する予定であった。しかし、コロナ禍のため、予定していた調査研究が不可となり、研究発表の予定であった3件の国際研究集会が中止となった。
そのため研究発表の後の質疑応答を経て、専門学術雑誌に論文として掲載予定の以下の3件の論文は既に完成しているが、成果公開は次年度以降となる。
既に完成している研究発表論文は以下の3件である。 (1) East Asia and Its Tradition of Historical Thinking. (2) Language, Script, and History in East Asia. (3) The Classical East Asian Tradition of Historiography and Its Core Concepts.

Strategy for Future Research Activity

2023年度は「日本型歴史教育における規範的要素と認識的要素の研究」を行う。確実で揺るぎない過去を教える東アジアの規範的歴史教育と、歴史には様々な解釈がありその解釈によって多様な過去が考えられるという西洋型の認識的歴史教育とを比較し、両者の得失を明確にする。
具体的には、日本の歴史教育における歴史年表の使用に焦点を当てて研究を行う。研究代表者がこれまで歴史教育の現場を研究調査した結果では、欧米の学校では歴史年表はほとんど使用されていない。東アジアの学校における歴史教育では、歴史年表が多用されている。この歴史教授法の違いを、規範形成型歴史教育と認識型歴史教育という視点から、国内外で調査研究を行う。そして、この成果を2件の国際研究集会で発表する。

Causes of Carryover

国際研究集会における研究発表、および海外における資料調査のための出張が、新型コロナウイルスのため遂行できなかった。そのため次年度使用額が生じた。状況が改善されたところで、海外での調査旅行及び国際研究集会での研究発表を行う。

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Published: 2023-12-25  

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