2022 Fiscal Year Research-status Report
アニメ制作現場をアーカイブする：映像メディア、中間成果物に続く第３の領域として
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22K00260
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| Research Institution | Kaishi Professional University |
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Principal Investigator |
木村 智哉 開志専門職大学, アニメ・マンガ学部, 准教授 (30636030)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
Kim JoonYang 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (00749955)
神村 幸子 開志専門職大学, アニメ・マンガ学部, 教授 (40512215)
松永 伸太朗 長野大学, 企業情報学部, 准教授 (80847509)
高嶋 洋一 開志専門職大学, 情報学部, 教授 (90539355)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | アニメーション / アーカイブ / 情報処理 / 労働 / インタビュー調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
インタビュー班では、まず計4名（男性の原画経験者3名、女性の彩色経験者1名）への調査を実施し、録音の文字起こしを行った。また別途、アニメ制作工程の管理実態について、制作進行経験者へのヒアリングも実施した。加えて調査に前後し、インタビュー上のトピックに関連する文献資料を図書館等で収集するとともに、インタビュイーが関わった映像資料の収集・確認を行い、質問項目の選定や口述資料の整理・校正等に反映させている。これらの作業と口述資料の分析を通し、次年度に行うインタビュー調査で重要となる項目が、より明確化された。
作画作業量計測班では、まず適切なソフトウェアやツールおよび、測定対象となるデジタル線画の解像度等の条件設定および作成工程の確認を行った。ソフトウェアはCLIP STUDIOを利用することとなり、線画作成は専門技能を持つフリーランスのアニメーターへ業務委託することが決まった。また線画用には可能な限り多様な事例を収集する必要があるため、申請時から減額されている現行予算では特定数社から素材提供を受けるのに不十分であるとの結論から、刊行された原画集等の図版より線画を作成し、出典情報を明記することと決定された。作業量測定のツール及びその検証用データの作成も行い、今後大量に計測する線画データの測定結果に対する精度を検証できるよう準備した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
インタビュー班は、１～2年目で8件程度を予定している調査のうち4名へのヒアリングと文字起こしを実施できたため、順調に進行できたと言える。調査そのものに班員全員が常に同行することはできなかったが、各自が研究会等への参加を通し、論点の明確化も図ることができた。
計測班では、測定用線画を作成するための素材の収集および選定、実際の線画作成と計測するためのツール作成、および計測データがどの程度正しいかの検証用線画データの作成と、検証用の測定を行った。
以上のことから本研究計画は概ね順調に進展していると評価できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
インタビュー班では2年目も引き続き4名程度のヒアリング調査を実施することを通し、サンプル数を増やしていくことをはかる。とりわけ1年目の調査・研究を通して得られた分析の視点、すなわちアニメーターにとっての「所属」意識と雇用形態の関係性、さらにはキャリア形成において重要となるスタジオの移動経験、技術革新やビジネスモデルの変化、中間素材の管理実態などのトピックが、作画作業に費やされる労働力やアニメーターのスキル形成とどのような関係性を持っているのかといったトピックを踏まえながら、インタビュイーと質問項目をより明確に選定していく必要がある。
計測班では既に、線画作成用素材の収集がかなりの程度進行したため、2年目には本格的に大量の線画を作成し、その計測と分析を行うとともに、その計測ツールの精度向上の可能性についても検討を深める。
以上の各方策を踏まえつつ、2年目から3年目にかけては両班合同で成果の共有をはかる研究会も実施し、文理融合型の研究成果の創出につなげたい。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症対策のため、代表者および分担者の居住する新潟・長野から県外（主として首都圏）への出張を最低限度に留め、オンラインを含む調査や打ち合わせを実施したことにより、次年度使用額が発生したもので、研究計画の遅れを示すものではない。計画2年目以降、より長期ないし遠隔地への調査や研究発表のための出張も考えらえれるため、問題なく執行可能であると考えている。
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