2022 Fiscal Year Research-status Report
発話参与者標示及び空間直示指示と概念化様式の英韓日対照研究
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22K00550
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| Research Institution | Kanazawa University |
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Principal Investigator |
小熊 猛 金沢大学, 外国語教育系, 教授 (60311015)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金 智賢 宮崎大学, 多言語多文化教育研究センター, 准教授 (40612388)
井筒 勝信 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (70322865)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 人称指示 / 発話参与者 / 概念化者 / 概念対象 / 分離 / 独白 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、話し手及び聞き手の人称指示形式の包括的対照分析によって、発話参与者にかかる人称指示の本質に迫り、直示人称指示の認知様式の類型論に寄与することを目的とする。本研究では、独白文脈での二人称による話し手自称指示 (You can do it!) の可否、再起形が期待される発話での 二人称代名詞指示 (Wow, look at you!)、指示される発話参与者が平叙文と疑問文で交替する表現(zibun)、といった特異な現象に注目し、発話事象の概念化に根ざした人称標示 の原理を探り、検証する。
本年度は発話参与者（話し手・聞き手）が概念化者(Cognizer)と概念化対象（Cognizee）に分離(split)する概念操作が英語のWow, look at you!における非再帰形の代名詞youの現れに関わっていると考えられることを日本英語学会国際春季フォーラムにおいて研究発表する計画である。英語の独白における話し手が自らを鼓舞するYou can do it! 及び話し手が自らを叱責するWhat the heck are you doing?の両表現は、話し手が概念化者(Cognizer)と概念化対象（Cognizee）に分離するsplit-speakerの現れとして分析される一方で、Look at you!という発話については、聞き手が概念化者と概念化対象に分離し、前者が話し手と同じ視点に位置付けられるsplit-addresseeの現れであるとして捉えられると論じる。
なお、日本語の独白においては「落ち着け、オレ」のように命令形にも関わらず主体が一人称呼格で指示される現象を取り上げた研究を遂行しており、本年度開催される国際会議に応募し採択されている。
本研究のもう一つのテーマである空間直示指示に関連する研究については、国内の研究会において、その研究成果の一部として匂いの直示指示について研究発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
発話参与者標示については、(1)独白文脈での二人称による話し手自称指示(e.g., You can do it!)、(2)統語的には再起形が期待されるところでの聞き手二人称代名詞指示(e.g., Look at you!)、(3)独白文脈において統語的には二人称指示が期待されるところでの一人称指示（e.g., 落ち着け、オレ）が、いずれも参与者を概念化者（cognizer)と概念化対象（cognizee）とに分離する概念操作に関わることを検証する。(1)及び(2)について国際会議においてその研究成果の一部を発表する。また(3)については、研究成果を本年度に開催される国際会議で発表することになっている。
空間直示指示に関連する研究については、国内の研究会においてその研究成果の一部を発表した。
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| Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍による移動制限のため国内国外を問わず、対面での研究発表がかなわなかった状況が漸く解消されたことから、今後は研究成果を国際会議において発表し、多くの研究者から広くフィードバックをいただき、類型論としての妥当性を検証していく。本研究が中心的に扱う英韓日以外の言語を専門とする研究者との議論を通じて、諸言語における発話参与者標示及び空間直示指示の異同を明らかにしていきたい。
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| Causes of Carryover |
令和4年はコロナ禍ということもあり、適当な対面開催の国際会議がなく、国内研究会での成果発表にとどまったため。
令和５年に欧州で開催される国際語用論学会での発表が採択されており、この国際会議での成果発表旅費として執行予定。
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Research Products
(1 results)
