2022 Fiscal Year Research-status Report
A Descriptive and Theoretical Study of Some Aspects of Japanese and English Constructions Used to Reveal the Information and Interpretation Not Easily Accessible to the Hearer
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22K00616
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Research Institution | Niigata University |
Principal Investigator |
大竹 芳夫 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (60272126)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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Keywords | 日英語比較研究 / 名詞節化形式 / 実情や解釈を披瀝する構文 / It is that節構文 / 「のだ」構文 / 指示表現 / 意味論 / 語用論 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、実情や解釈を披瀝する諸構文の統語構造と意味・機能の分析を通して、形式と意味の類像性、日英語の個別性と普遍性の両面を体系的に明らかにすることを目的とする。本研究期間内で主に次の3点を多角的に研究してゆく。(i)実情や解釈を披瀝する日英語の構文を統語的振る舞いの相違に基づいて分類し、各統語的事実を表面的な形式の背後にある抽象的な統語構造と関連付けて説明する。(ii)主語名詞句、各指示表現、補文の名詞節化形式により言語化される伝達内容はどのような情報であるのかを機能的、語用論的観点から明らかにする。(iii)実情や解釈を披瀝する構文における日英語の主語名詞句、指示表現、名詞節化形式の選択・出没を比較対照しながら、両言語の知覚・認識メカニズムと文法化過程の個別的側面と普遍的側面の実証的解明を試みる。 研究初年度の本年度は実証的研究を目指し、実情や解釈を披瀝する構文が使用されている基礎的資料を収集、観察、分析した。本年度の研究実績として、【論文】大竹芳夫(2022)(「実情を部分的に披瀝する英語構文の諸特性:{Part / Some} of it is that節構文の意味と機能」『人文科学研究』第151輯. (新潟大学人文学部) pp.1-22.)、および【論文】大竹芳夫(2023)(「英語のIt be NP V-ing構文による事態の同定」『新潟大学言語文化研究』 第25号. pp.1-10.)を挙げることができる。 大竹芳夫(2022)では、先行する事柄の背後の事情や実情を部分的に披瀝する英語構文のひとつである{Part / Some} of it is that節構文の意味と機能の諸特性を実証的に究明した。また、大竹芳夫(2023)では、It+be動詞がその補部に名詞句+-ing句の連鎖を従える構文をIt be NP V-ing構文と呼び、実際の言語資料を観察しながらその意味と機能を解明した。 本年度は当初の目標をおおむね達成することができた。次年度以降も研究成果を国内外に向けて発信してゆく。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究初年度の本年度は実証的研究を目指し、研究対象の日英語の実情や解釈を披瀝する構文が使用されている基礎的資料を収集、観察、分析した。本年度の研究実績として、【論文】大竹芳夫(2022)(「実情を部分的に披瀝する英語構文の諸特性:{Part / Some} of it is that節構文の意味と機能」『人文科学研究』第151輯. (新潟大学人文学部) pp.1-22.)、および【論文】大竹芳夫(2023)(「英語のIt be NP V-ing構文による事態の同定」『新潟大学言語文化研究』 第25号. pp.1-10.)を挙げることができる。 本年度は当初の目標をおおむね達成することができた。次年度以降は本年度の研究で得られた知見をさらに深化させながら、研究成果を国内外に向けて積極的に発信する予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
初年度の研究成果を踏まえて、明らかになった問題点を整理しつつ、談話や発話場面を分析し、実情や解釈が披瀝される際の主語名詞句や指示表現の選択と名詞節化形式の生起が語用論的要請にどのように動機付けられているのかを明らかにする。
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Causes of Carryover |
(理由) 本年度は、データ保存用ハードディスクドライブ等の消耗品の単価が申請時よりも下がったために次年度への繰越研究費が生じた。 (使用計画) 次年度は、繰越研究費を活用しながら、主に次の研究経費を請求する予定である。
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Research Products
(2 results)