2022 Fiscal Year Research-status Report
日本語学習者における評価・感情副詞の習得研究と指導用ガイドラインの構築
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22K00638
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
朴 秀娟 神戸大学, グローバル教育センター, 講師 (10724982)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| Keywords | 副詞 / 評価・感情 / 評価・感情を表す副詞 / 日本語学習者 / 副詞の習得 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、話し手の評価・感情を表す副詞（以下、「評価・感情副詞」とする）を対象に、１）日本語学習者の習得実態並びに習得に関わる要因を明らかにし、２）その考察結果に基づき、「評価・感情副詞」の指導に活かせるガイドラインを構築することを目的としている。本年度は、１）を行うための基礎的調査として、関連研究及び調査資料の精査を行った（①）。また、１）に関する調査に着手した（②）。
まず、①では、本研究の考察対象である「評価・感情副詞」として扱える副詞の範囲を定めるべく、日本語における副詞の分類や、評価や感情に関わる表現に関する文献、さらには、第二言語における語彙や文法項目の習得に関する文献について広く精査した。また、日本語教科書での扱いは日本語学習者の習得にも影響を与えうることから、日本語教科書における「評価・感情副詞」の扱いを調べるべく、調査資料となる日本語教科書の選定を行った。評価や感情は話し言葉で表出されやすいことから、まずは、日本国内で刊行されている会話教科書を中心にリスト化し、入手した。
次に、②では、二つの調査を実施した。まず、学習者コーパスを用いて、評価や感情を表す表現の産出に関する調査を行った。その結果、学習者にとっては、評価や感情を表す表現そのものが難しいというよりも、それらを副詞として産出するのが難しい傾向にあることが明らかになった。本調査結果は、2022年10月に開催された「日本第二言語習得学会 第22回国際年次大会」で発表した。次に、叙法性（modality）に関わる副詞の習得についても調査を行った。本調査では、「評価・感情副詞」は、初級で導入されるものであっても出現する時期が遅く、出現したとしても、頻度、タイプともに少ない傾向にあることを明らかにした。本調査結果については、2023年6月に開催される「日本言語学会第166回大会」で発表する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初予定していた初年度の計画である関連研究の精査と調査資料の選定を行っただけでなく、次年度以降に実施予定だった調査にも着手し、成果発表も行うことができたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、2022年度に選定した会話教科書を主な調査資料とし、日本語教科書における「評価・感情副詞」の扱いを明らかにする。また、2022年度に引き続き、学習者による「評価・感情副詞」の産出に関する考察も行う。2022年度の調査では、叙法性（modality）に関わる副詞の習得に注目した考察を行ったが、2023年度の調査では、話し手の評価や感情に直接的に関わる副詞の習得に注目した考察を行う。なお、2023年度も、学会発表や論文投稿を行い、研究成果を発信していく。
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| Causes of Carryover |
本年度に生じた未使用額は、研究成果の発表及び本研究と関連する情報や資料収集のために参加を予定していた国内外の学会への参加にかかる旅費と、調査資料となる日本語教科書の購入にかかる費用として計上していたものから発生したものである。本年度も、国内外を問わず、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、オンライン開催となった学会が複数あり、その旅費が未使用額として発生した。また、日本語教科書も、当初の予定では、会話教科書だけでなく、その他の教科書も含めて、本研究の遂行に必要だと思われる教科書をすべて初年度に購入する予定であった。しかし、調査を進めていく中で、調査の結果により、調査対象となる教科書が変わってくることが予想されたため、初年度は会話教科書のみの購入に留めた。そのため、資料にかかる費用からも未使用額が発生している。本年度に生じた未使用額は、次年度における成果発表及び資料調査のために行う出張旅費と調査資料の購入に用いる計画である。
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