ハイフレックス型研究会における教師の自己研修と研修の場の構築

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 22K00676
• Research Institution: Waseda University
• Principal Investigator: 芹川 佳子 早稲田大学, 日本語教育研究センター, 助手 (20906325)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 宮崎 里司 早稲田大学, 国際学術院(日本語教育研究科), 教授 (90298208)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2026-03-31
• Keywords: 日本語教師 / 自己研修 / オンライン研修

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、日本語教師向けに無料で開催されるハイフレックス型研究会（Hybrid-Flexible：参加者が現地参加かオンライン参加かを選択することができる形態）研究会への継続的な参加により、教師である参加者の教育観と教育実践がどのように変容したか、自己研修の場である研究会をどのように維持・発展させてきたかを明らかにし、研修システムに新たな知見を提供することである。
2022年度は、研究対象の日本語教育アクティブラーニング研究会（以下、本研究会）のスタッフと参加者にインタビュー調査を行った。２０２１年度、スタッフに個別にインタビュー調査を行ったが、本研究会での出来事に関し、よく覚えているスタッフとそうではないスタッフがおり、個人差が大きかったため、2022年度は本研究会の関与時期により3グループ（発足当時からのスタッフ3人、2019年以前から本研究会に参加し、参加者からスタッフになった3人、2019年以降に参加者からスタッフになった2人）を作成し、グループインタビュー調査を実施した。しかし、2019年以前から本研究会に参加し、参加者からスタッフになった3人はスケジュールがあわず、2022年度は調査ができなかった。
また、一般参加者としてベトナムの大学に派遣されている日本人教師、ベトナムの大学で現地採用されている日本人教師、ベトナム人教師の計3人にインタビュー調査を実施した。本研究会や他の研究会、学会、教師研修への参加経験と自身の日本語教育実践（日本語教師としての略歴、担当授業、理想とする授業など）について語ってもらった。なお、ベトナムでの調査に際し、海外の教師研修に通じた齊藤真美氏（Vietnam Japan University:日越大学）に研究協力を依頼した。齊藤氏がインタビューに同席することで、調査協力者の経験を詳細に聞き出すことができた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2022年度は、研究課題①個々の参加者の研究会での経験が教育観にどのような影響を与え、教育実践の変容に結びついているか、研究課題②研究会での役割の違いにより、研究会（自発的な自己研修）と教育観・教育実践の結びつきにどのような違いがあるか、を明らかにするためのデータ収集をほぼ予定通りに行った。現在まで、研究対象の日本語教育アクティブラーニング研究会スタッフ8人（発足当時からのスタッフ3人、2019年以前から　　本研究会に参加し、参加者からスタッフになった3人、2019年以降に参加者からスタッフになった2人）への個別インタビュー調査、発足当時からのスタッフ3人と2019年以降に参加者からスタッフになった2人に対するグループインタビュー、調査海外からの本研究参加者（ベトナムの大学に派遣されている日本人教師1人、ベトナムの大学で現地採用されている日本人教師1人、ベトナム人教師1人）への個別インタビュー調査を実施した。
グループインタビュー調査が実施できなかったグループがあること、博士課程の学生に依頼した文字起こしが遅れたことが予定外であった。しかし、すでに文字起こしが終わったデータもあるため、2023年度は、順次、分析を進めていく予定であり、研究計画への影響は小さいと予想される。

Strategy for Future Research Activity

2023年度前期は、2021年度の個別インタビュー調査と2022年度のグループインタビュー調査のデータを文字起こしし、分析を進める。2022年度は個別インタビュー調査の文字起こしを博士課程の学生に依頼したが、完成に時間がかかった。改善策として、文字起こしの専門業者への依頼、または専門ソフトやアプリの導入を検討中である。また、2022年度実施できなかったグループへのグループインタビュー調査を実施する。
2023年度後期は、前期までの研究成果の発表機会として、韓国での発表を予定している。また、分析の中で気付いた不足分のデータを補うための追加調査と2021年度に行った個別調査の追跡調査を実施する。
上記の調査や研究成果発表と並行して、様々な学会や研究会に参加し、本研究に関連する先行研究を調査し、２０２４年度以降の研究成果を発表する場を検討する。

Causes of Carryover

グループ・インタビュー調査を3件予定したが、一部の調査協力者のスケジュール調整がうまくいかず、1件のグループ・インタビュー調査が実施できなかった。そのため、グループ・インタビュー調査1件分のインタビュー調査協力者への謝礼の支出がなかった。
また、博士課程の学生にインタビュー調査のデータの文字起こしを依頼したが、2022年度内に作業が完了せず、用意した謝礼の支出がなかった。