2022 Fiscal Year Research-status Report
授業分析手法COLTを用いた英語授業のリフレクション手法の開発
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22K00731
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Research Institution | Hokkaido University of Education |
Principal Investigator |
志村 昭暢 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (60735405)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
萬谷 隆一 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (20158546)
小野 祥康 北海道科学大学, 全学共通教育部, 准教授 (20880082)
白鳥 金吾 北星学園大学短期大学部, 短期大学部, 准教授 (40733689)
酒井 優子 東海大学, 国際文化学部, 教授 (40780218)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 授業分析 / リフレクション / COLT / 授業研究 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、「小中高の英語オンライン授業研究法の開発」を目指し、今年度は、小学校(3クラス)、中学校(6クラス)、高校(2クラス)の授業と、授業後の授業者と参観者による授業研究の収録を行った。また、オンライン上でCommunicative Orientation of Language Teaching observation scheme (COLT) という手法を用いて、授業の特徴を分析しました。収録した授業から中学校の1クラスを抽出し、授業者と参観者からの振り返りとCOLTの分析結果の比較を行った。結果は、話題制御に関する指摘は参観者とCOLTの分析結果が一致したが、授業者の発話におけるL1(日本語)とL2(英語)の使用について、参観者はL2使用が多いと指摘したのに対し、COLTではL1使用が多いという異なる結果を示した。活動形態についても、参観者はグループワークが多いと指摘したが、COLTでは個別活動が多いと指摘した。この差異の理由は、参観者が授業全体を考慮した指摘を行いにくい可能性があると考えられ、参加者からの指摘と授業分析の手法を組み合わせることで、より正確なリフレクションを行うことができることが示唆された。 研究成果の公表について、2022年11月27日に北海道英語教育学会授業実践フォーラム(北海道教育大学札幌駅前サテライト)において、「授業分析の手法を用いた授業実践の振り返り」としてワークショップを単独で行った。また、2023年3月19日に大学英語教育学会第4回ジョイントセミナー(文教大学東京あだちキャンパス)において、「授業分析の手法を用いた英語授業研究の方法」としてポスター発表(共同)、3月20日には「授業分析の手法を用いた教師へのリフレクション方法の改善」(単独)として口頭発表を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
【2022年度】「研究ステージ1」 小学校・中学校英語授業撮影と学習者への質問紙調査及び授業者への面接調査の開始 授業撮影は小学校(3クラス)・中学校(6クラス)・高等学校(2クラス)の撮影が終了しており、当初計画では小学校と中学校の授業を各2クラス程度撮影する予定であったたが、小学校(3クラス)・中学校(6クラス)・高等学校(2クラス)の撮影が終了しており、予定よりも多くの授業撮影を撮影することができた。一方で、分析対象が増えたことから、授業後のインタビューやCOLTによる分析がすべて完了していないため、今後分析を進めていきたい。また、学習者への質問紙調査について、質問項目の選定に時間を要し、実施することができなかったので、次年度の授業撮影の際に実施し、学習者の視点からのリフレクションについても検討したい。
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Strategy for Future Research Activity |
【2023年度】「研究ステージ 2」 小学校・中学校・高等学校英語授業の授業研究法開発とその検証 今年度は研究ステージ1の手法を用いて、中学校英語授業と高等学校の英語授業と授業後の振り返りの収録継続し、COLTによるオンライン上の授業分析の結果との比較を行う。加えて、授業内の活動に関する学習者への質問紙調査も行い、参観者の振り返り・授業分析による振り返り・学習者からの振り返りの3つの視点を用いた教師へのリフレクション手法の妥当性について検証を行う。また、これまでの成果を小学校英語教育学会と全国英語教育学会で口頭発表を行い、論文執筆へ繋げていく予定である。
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Causes of Carryover |
研究分担者と3月に計画していた授業収録出張が相手校の都合により本年度に延期されたため、次年度使用額が生じた。そのため、次年度の授業収録出張の経費として使用する予定である。
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Research Products
(3 results)