2022 Fiscal Year Research-status Report
高等学校英語科教科書を活用したSDGsを題材とする課題解決型言語活動の開発
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22K00824
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
杉浦 理恵 東海大学, 国際文化学部, 教授 (60413738)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今井 典子 高知大学, 教育研究部人文社会科学系人文社会科学部門, 教授 (30510292)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 高等学校英語科検定教科書 / SDGs / 課題解決型言語活動 / CLIL |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、高等学校の英語科検定教科書を活用しながら、教室内あるいはオンラインで取り組むことができる、SDGs (Sustainable Development Goals: 持続可能な開発目標）をテーマとした具体的な課題解決型言語活動を提案することである。研究計画は、次の通りである。まず、高等学校の英語科検定教科書で扱われている題材を、単元ごとに SDGs 17 のゴールに分類し、その結果を基に、教科書による学習と関連させた SDGs をテーマとする課題解決型言語活動を作成する。さらに、作成した課題解決型言語活動を、高等学校の生徒を対象に教室内あるいはオンラインで実施し、生徒の英語に対する取り組みや動機付け、SDGs への関心や理解にどのような変化があるかを、アンケート調査で明らかにする。その結果を踏まえ、高等学校で実施可能な SDGs を扱った課題解決型言語活動の提案をする。
2022年度は、高等学校「英語コミュニケーションⅠ」の英語科検定教科書（平成30年文部科学省告示の学習指導要領に基づいて編纂された全24冊）で扱われている題材を、単元で取り扱うテーマごとに分類し、SDGs との関連性を精査した。その成果を論文としてまとめ、実用英語教育学会の紀要 (SPELT JOURNAL) に投稿し掲載された。英語科検定教科書で、SDGsがどのように単元の内容や言語活動と関連付けて扱われているかを明らかにしたことで、さまざまな社会の課題に向き合うことができる生徒の育成に向けて、教科書を用いたSDGsの教育の可能性を示唆した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の計画では、高等学校の1、2年生の英語科検定教科書の分析を2022年度に実施する計画であった。しかし、2年生用の教科書入手が2023年4月以降より可能となることを受け、2年生の分析を2023年度に実施することとした。そのため、現在までの進捗状況を「やや遅れている」と評価した。
2023年度は、協力校において教科書を活用しながらSDGs を扱った課題解決型言語活動を実践し、その取り組みに関して、アンケートを実施する計画である。現在、協力校に連絡をとり、授業計画を検討している。アンケートでは、課題解決型言語活動に取り組むことにより、生徒の英語に対する取り組みや動機付け、SDGs に関する理解にどのような変化があるかを、明らかにする。その目的のために適切なアンケート項目を、精査検討中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、2022年度に実施する計画であった高等学校の2年生の英語科検定教科書分析を実施し、その結果を基にして、SDGsを扱った課題解決型言語活動を策定する。加えて、協力校において教科書を活用しながらSDGsを取り上げた授業実践を行い、その取り組みに関して、アンケートを実施する計画である。協力校に連絡をとり、高等学校1年生を対象とした実施に向けて準備を進めている。高等学校2年生を対象とした授業実践については、2023年度に実施が実現できない可能性があるため、その場合は2024年度に実施できるように準備したいと考えている。
2024年度には、2023年度に実施した授業実践の結果を学会で報告し、研究の総括を論文としてまとめる計画である。また、本研究で作成した課題型言語活動を冊子としてまとめ、英語科教員等に活用して頂けるように準備する予定である。
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| Causes of Carryover |
オンラインによる国際学会での研究発表を計画していたが、対面での会に変更になり。参加することができなかったことが、次年度使用額が生じた理由である。次年度に国際学会での発表を実施したいと計画している。
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Research Products
(1 results)
