2022 Fiscal Year Research-status Report
ポスト・ケインズ派貨幣信用理論に基づく現代金融理論と金融不安定性に関する研究
| Project/Area Number |
22K01414
|
|---|
| Research Institution | Rikkyo University |
|---|
Principal Investigator |
二宮 健史郎 立教大学, 経済学部, 教授 (30273395)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高見 博之 大分大学, 経済学部, 教授 (10264326)
得田 雅章 日本大学, 経済学部, 教授 (10366974)
吉田 博之 日本大学, 経済学部, 教授 (80308824)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
|
| Keywords | 金融の不安定性 / 現代貨幣理論 / ポスト・ケインズ派 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度において、以下の査読付論文、1)Financial Structure and Instability in an Open Economy, Korea and the World Economy, Vol.24, No.1,pp.1-23. 2)Financial Structure, Cycle and Instability, Journal of Economic Structures, Vol.11, No.19, pp.1-23. 3)Debt Burden, Wealth and Confidence, Review of Keynesian Studies, Vol.4, pp.73-97. を公表した。さらに、ディスカッションぺーパー、Financial Structure and Monetary and Fiscal Policies, Discussion Paper E-4, Rikkyo Institute of Economic Research, 2023. を公表した。研究分担者も査読付論文（共著）を公表している。
何も金融の不安定性に関する理論的研究であるが、査読付論文1)2)、及びディスカッションペーパーは、LR(貸し手のリスク）型とHSP（ヘッジ金融、投機的金融、ポンツィ金融）型の2つの金融構造を考慮したものである。これらの諸研究において、経済を不安定化させている要因が実物的なものによるのか、金融的な要因によるのかに関わらず、ヘッジ金融から投機的金融、ポンツィ金融へと至る金融脆弱化が発生することを数値シミュレーションで示した。そして、金融脆弱化が発生している経済を安定化させるためには、それらの不安定化要因を除去する政策が必要であることを示した。また、現実の経済においては、金融脆弱化が発生している時点において、何の要因が不安定化させているかを識別することは非常に困難であるため、ポリシー・ミックスや経済を安定化させる制度的枠組みが重要であることを強調した。
これらの諸研究は、本研究課題の基盤となるものであり、本研究課題の目的達成のために極めて重要なものである。今後の研究の推進方策に示しているように、これらの諸研究を拡張、精緻化させることにより、より質の高い研究の進展が期待される。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
2022年度は、英文査読誌に３本の論文が掲載され、英文ディスカッションペーパーを1本公表した。英文査読誌に掲載された論文は、本研究課題の基盤となるものであり、それらの研究が一定の評価を受けたことで、本研究課題の進展に大きく寄与することが期待される。英文ディスカッションペーパーは、それらの研究を発展させたものであり、英文査読誌に投稿予定である。研究分担者も英文査読誌(共著：国際共同研究）に論文が掲載されている。
さらに、新たな視点を考慮した研究に向けた論文等のサーベイを行っており、それを考慮した金融不安定性のマクロ動学モデルの構築に着手している。2023年度には、それら成果をディスカッションペーパーとして公表できるよう努力する。また、研究分担者との共同研究を共著書として刊行する具体的な作業を既に開始しており、原稿もほぼ完成している。2023年度もその作業を継続し、2023年度または2024年度の刊行を目指している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は、コロナ禍等の影響により、研究分担者との対面での打ち合わせは大きく制限されていた。今後は感染拡大も抑止される方向にあることから、対面による研究打ち合わせを積極的に行うことにより、論文の質の向上に努めめることが重要な課題である。
具体的には、2023年度は、経済構造、金融システムの質的脆弱化等を考慮したマクロ動学モデルを発展させ、物価の変動、特に競争・寡占経済の混合モデル、財政政策の効果を検討したマクロ動学モデル等を構築する予定である。さらに、前年度から行なっている研究分担者との共著書刊行に向けた具体的な作業を行い、2023年度、または2024年度の刊行を目指す。2024年度は、マクロ動学モデルの構築に加え、研究分担者との共同による内生的貨幣供給論の実証分析、構造VARモデルを適用した我が国及び諸外国の経済構造の検討、ゲーム理論等を適用した制度的枠組みの理論的分析を行いたいと考えている。
2023年度も、それらの成果を積極的にディスカッションペーパーとして公表し、研究分担者との議論や学会、研究会等での報告を通じて同分野の研究者のご助言を仰ぎ、国際学術雑誌への投稿、掲載に繋げていきたいと考えている。また、研究分担者との共同研究を具体化させる準備作業を行いたいと考えている。
|
| Causes of Carryover |
コロナ禍等により、研究分担者との研究打ち合わせを全く行うことができなかったことが次年度使用額が生じた主たる理由である。また、学会・研究会もオンラインで参加することが非常に多かったことも一因である。次年度は、研究分担者との研究打ち合わせ等を対面で積極的に行いたいと考えている。物品、消耗品については、ほぼ当初計画の通りに支出を行っており、研究は極めて順調に行なっている。
|
