2022 Fiscal Year Research-status Report

A study on the effectiveness of intuition in appointing presidents of overseas subsidiaries

Research Project

Project/Area Number	22K01694
Research Institution	Seinan Gakuin University
Principal Investigator	藤岡豊西南学院大学, 商学部, 教授 (30320253)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2027-03-31
Keywords	Learning by teaching
Outline of Annual Research Achievements	令和４（2022）年度においては，筆者がこれまでに取り組んできた研究の成果（藤岡　豊（2021）『生産技術システムの国際水平移転─トランスナショナル経営の実現に向けて─』有斐閣）が，2021年度日本経営学会賞（著書部門）を受賞することになった。その受賞を受けて，筆者は令和４（2022）年９月４日に開催された日本経営学会第96回大会学会賞セッションにおいて「生産技術システムの国際水平移転─トランスナショナル経営の実現に向けて─」と第する研究報告を行った。さらに，拙書の内容を紹介する論文を2022年10月に『日本経営学会誌』（第53号，2023年６月発行予定）に寄稿した。また，筆者と上林憲雄教授（神戸大学）が共著で執筆した論文（Fujioka, Y. and Kambayashi, N. (2022) Learning by teaching technological knowledge: conceptual skill development in Japanese overseas subsidiaries, SN Business & Economics, 2(9), Article No. 125, pp.1-32, https://doi.org/10.1007/s43546-022-00307-1.）が公刊された。この論文では，教育学の領域において使われていた「Learning by teaching」の概念を援用して，上記の拙書の内容を解釈し直し，「教えることの効果」を明らかにした。当該論文へのアクセスは，令和５（2023）年５月４日現在，1,987を数えている。以上のように，令和４（2022）年度においては，筆者が令和３（2021）年度までに取り組んできたた研究の成果が社会において高い評価を受けることになり，急遽，その成果を社会にいっそう敷衍するための研究実績を積み上げた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 研究実績の概要で説明したように，令和４（2022）年度においては，筆者が令和３（2021）年度までに取り組んできた研究の成果が社会において高い評価を受けることになり，急遽，その成果を社会にいっそう敷衍する対応を迫られることになった。加えて，筆者は所属する機関の大学入試センター長の要職を令和３（2021）年度から拝命し，その責務を果たさなければならなくなった。その結果，筆者が本研究課題（海外子会社の社長登用人事における直感の有効性に関する研究）に取り組む時間を当初の予定通りに確保できなくなり，研究がやや遅れることになった。しかし，そのような状況においても，筆者は本研究課題の関連文献を少しずつ読み進めており，分析枠組みと仮説を構築し始めている。
Strategy for Future Research Activity	以上の進捗状況を受けて，令和５（2023）年度においては，当初，令和４（2022）年度に予定していた文献研究を引き続き行っていくことにする。その過程では，「海外子会社の社長登用人事」以外の文脈も射程に入れながら，経営者の直観が最も問われる文脈を模索し，本研究課題の分析枠組みと仮説の構築を行っていくことにする。
Causes of Carryover	令和４（2022）年度においては，筆者が令和３（2021）年度までに取り組んできた研究の成果が社会において高い評価を受けることになり，急遽，その成果を社会にいっそう敷衍する対応を迫られることになった。加えて，筆者は所属する機関の大学入試センター長の要職を令和３（2021）年度から拝命し，その責務を果たさなければならなくなった。その結果，筆者が本研究課題（海外子会社の社長登用人事における直感の有効性に関する研究）に取り組む時間を当初の予定通りに確保できなくなったので，研究計画を主に文献研究を行うことに変更して，PC関連機器の調達を見送り，次年度使用額を大きく生むことになった。令和５（2023）年度においては，研究の進展を見据えながら，PC関連機器を調達する機会をうかがうことにしたい。