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2023 Fiscal Year Research-status Report

Reevaluation of the Chicago Group's Accounting Theories

Research Project

Project/Area Number 22K01781
Research InstitutionKanazawa University

Principal Investigator

竹島 貞治  金沢大学, 経済学経営学系, 教授 (50312533)

Project Period (FY) 2022-04-01 – 2025-03-31
Keywordsシカゴ学派 / Vatter / Staubus / Sorter
Outline of Annual Research Achievements

本年度は、シカゴ学派の3名の研究者(Vatter・Staubus・Sorter)の会計理論(資金理論・意思決定有用性理論・事象理論)のうち、Staubusの意思決定有用性理論を取り上げ、その現代的再評価の課題に取り組んだ。具体的には、Staubusの会計理論についての先行研究のレビューを行うとともに、Staubusの会計理論についてこれまで未解明であった、複式簿記、会計等式、残余持分、測定論(評価論)、利益観、財務諸表の連携に関するStaubusの見解を明らかにし、さらに、Staubusの提唱した意思決定有用性理論とマーケットシミュレーション理論との関係を明らかにした。
また、Staubusの会計理論(Staubus[1961])に対してSorterがSorter[1963]において指摘した三つの問題点を分析することにより、Staubusの主張する意思決定有用性アプローチとSorterの主張する意思決定有用性アプローチは会計の目的と利用者の情報ニーズの把握において内容を異にしていることを明らかにし、さらに、Staubusの意思決定有用性理論とSorterの事象理論との相違点について考察を行った。
上記の研究成果に加え、本年度は「Vatterの資金理論の現代的再評価」の課題についても取り組んだ。具体的には、Vatter[1971]の所論にもとづいてVatterの勘定分類論について明らかにするとともに、Vatter[1947]の資金理論との相違点を明らかにした。本研究の成果については、会計学サマーセミナー(於:九州大学)および国際会計研究学会第40回大会(於:近畿大学)において報告を行い、『會計』第204巻第3号において発表した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

現在までに、シカゴ学者の三者の会計理論のうち、Vatterの資金理論とStaubusの意思決定有用性理論について再評価を行い、Vatter理論について未解明であった、複式簿記、会計等式、残余持分、勘定分類、評価論に関するVatterの見解を明らかにするとともに、Staubusの意思決定有用性理論とSorterの事象理論との相違点について明らかにしている。

Strategy for Future Research Activity

今後の研究計画としては、本年度に実施することができなかったStaubus理論に関する海外有識者(Martin Persson)との国際共同研究に取り組むことによって、Staubus研究のさらなる深化を図り、海外ジャーナルへの投稿を目指したいと考えている。

Causes of Carryover

理由:予定していたヨーロッパ会計学会への参加を取りやめたため。
使用計画:今年度予定しているアメリカ会計学会への渡航費に使用する予定である。

  • Research Products

    (2 results)

All 2023

All Journal Article (1 results) Presentation (1 results)

  • [Journal Article] バッターの勘定分類論―Vatter[1971]の所論を中心として―2023

    • Author(s)
      竹島貞治
    • Journal Title

      會計

      Volume: 204 Pages: 14-25

  • [Presentation] バッターの会計理論の再評価―Vatter[1971]の所論を中心として―2023

    • Author(s)
      竹島貞治
    • Organizer
      国際会計研究学会

URL: 

Published: 2024-12-25  

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