2022 Fiscal Year Research-status Report
ワーク・エンゲイジメントと研修活動との関連 ―アウトカム評価を指標とした検証―
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22K01924
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
寳田 貫 九州大学, 大学病院, 講師 (50243720)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊吹 禎一 九州大学, 大学病院, 助教 (90363340)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | ワーク・エンゲイジエント / 歯科医師臨床研修 / メンタルヘルス / 自己の成長 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
職場のメンタルヘルス対策では、メンタルヘルスを阻害するストレス因子を評価し改善に結びつける活動など、ネガティブな心理反応が検討されてきたが、近年、職場における心理社会的アウトカムとして、ポジティブな心理的反応であるワーク・エンゲイジメントが注目されている。
本研究の目的は、新人社会人にとって最重要課題である「自己の成長」に注目し、ワーク・エンゲイジメントを規定する個人と組織の特性を検討するとともに、ワーク・エンゲイジメントがアウトカムとしての心身の健康、仕事や組織に対するポジティブな態度、仕事のパフォーマンスに及ぼす影響を検討し、「自己の成長」への関与を明らかにすることである。
本年度は、当院歯科医師臨床研修採用者に対して、6種類の質問票（1：フェイスシート（年齢、性別、勤続年数、職種、役職）、2：日本版 精神健康調査票12項目短縮版、3：SOC評価スケールの日本語13項目短縮版、4：職業性ストレス調査票（Job Content Questionnaire）日本語版22項目、5：自己の成長尺度、6：日本語版ユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度短縮版）を用いて自記式アンケート調査を行った。研修早期の6月と、研修終盤の翌年2月に実施し、2回とも回収できたのは47名（回収率：82％）であった。目標標本数は少なくとも100（可能なら200）としており、47％（24％）の達成率である。
アンケート調査より、ストレス対処能力、仕事要求度（仕事の負担）、仕事コントロール、上司支援、同僚支援、精神健康、自己の成長（能力的成長と精神的成長）ワーク・エンゲイジメントを測定し、各尺度間の相関係数を算出した。その結果、ワーク・エンゲイジメントは精神の健康と正の相関があり、仕事や組織に対する行動や仕事のパフォーマンスとも正の相関が認められた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度に予定していた一般社会人のワーク・エンゲイジメントの状態を確認するためのインターネット調査は、新型コロナウイルス感染拡大が働き方に大きな影響を与えていたため、状況が安定するまで延期することとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
翌年度以降も、本アンケート調査を新規採用の研修歯科医に実施し、データを蓄積する。最終的には「仕事のコントロール」「上司の支援」「同僚の支援」を因子とする潜在変数、「仕事の資源」「ストレス対処能力」を因子とする潜在変数、「個人の資源」「精神健康」「仕事や組織に対するポジティブな態度」「仕事のパフォーマンス」を因子とする潜在変数「ワーク・エンゲイジメント」を仮定し、「仕事の資源」「個人の資源」「ワーク・エンゲイジメント」の変数間の共分散構造分析を行う予定である。
併せて、一般社会人のワーク・エンゲイジメントの状態を確認するために、学術調査の専門会社を利用して研修歯科医に実施したものと同様の質問内容のインターネット調査を行う。対象者は研修歯科医の年齢層に合わせて、大学卒の25～26歳の会社員204名とする。
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| Causes of Carryover |
本年度に、一般社会人のワーク・エンゲイジメントの状態を確認するために、学術調査の専門会社を利用して研修歯科医に使用するものと同様の質問票によるインターネット調査を行う（対象者は研修歯科医の年齢層に合わせて、大学卒の25～26歳の会社員204名とする）予定であったが、新型コロナウイルス感染拡大が働き方に大きな影響を与えていたため、状況が安定するまで延期することとした。
同様の理由により、調査のための国内出張を控え、新型コロナウイルス感染流布が収まるであろう本年度に延期することとした。
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