Development of the Work Life Balance Scale New Normal Version using participatory action research

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 22K02066
• Research Institution: Tokyo Metropolitan University
• Principal Investigator: 谷村 厚子 東京都立大学, 人間健康科学研究科, 教授 (70315761)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 当事者参加型研究 / New Normal / ワークライフバランス尺度 / 作業療法 / 精神保健 / 人間作業モデル

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、COVID-19下の New Normal な社会で適用可能となるように、当事者参加型アクションリサーチの手法を用いて現状の問題を共有し、健康関連尺度の選択に関する合意に基づく指針であるCOSMIN（COnsensus－based　Standards　for　the　selection　of　health Measurement　INstruments）に準拠した研究デザインで、研究代表者が先行研究で開発したワークライフバランス尺度を改訂した New Normal 版の妥当性・信頼性・適合度を検討することを目的とする。
当該年度は、昨年度できなかった国内3地域の地域活動支援センター、就労継続支援B型事業所、精神科デイケアや外来を利用する精神障害のある当事者を対象にソフトシステム方法論（Soft Systems Methodology: SSM）を利用したグループワークを実施し、最終的にはNew Normal 版のワークライフバランス尺度の質問項目案を作成する予定だったが、研究フィールドにおいて、COVID-19前に戻すというよりもCOVID-19の影響が比較的大きかった時期に維持していた活動の種類や形態、頻度をNew Normalになっても継続し、新たなニーズに即した活動を追加するという体制をとるようになり、その過渡期に本研究協力の追加が難しかったため、昨年度同様に1事業所で新たに1グループによるSSMを実施した。その結果、「出かける予定を決める」「決まった時間に起きる」「同じ時間に食事をとる」などの、よりNew Normal時代の実感を伴った暫定的な6つの項目案が、追加で得られた。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

研究フィールドにおいて、COVID-19の影響が比較的大きかった時期に維持していた活動をNew Normalになっても継続し、新たなニーズに即した活動を取り入れる過渡期に本研究協力の追加が難しかったため、さらに研究進捗に遅れが生じてしまった。しかし、昨年度同様に1事業所で新たにSSMが実施でき、4名の対象者の協力により新たに暫定的な項目案が追加された。また、昨年度には得られなかったNew Normal時代の実感を伴った検討ができ、ワークライフバランス尺度の改訂に向けた次年度の研究促進の準備ができた。

Strategy for Future Research Activity

今後は、引き続き1か月・4回（6ステージ）のSSMを用いたグループワークを3グループとその後に3回のnominal group techniquesを3グループ実施する。研究協力施設の受け入れ状況を見極めながら運営担当者と連絡を密にしつつ、並行して実施する。後半にNew Normal 版尺度の信頼性・妥当性・適合度の検討のための調査を実施する。

Causes of Carryover

次年度使用額が生じた理由は、研究フィールドにおいて、COVID-19の影響が比較的大きかった時期に維持していた活動をNew Normalになっても継続し、新たなニーズに即した活動を取り入れる過渡期に本研究協力の追加が難しく、研究進捗に遅れが生じたためであるが、次年度の研究推進のためにはこれらが必要となる。
使用計画として、国内旅費に、R6年度：2近距離地方と1中距離地方のSSM 6回とnominal group techniques 3回実施分、さらに、5近距離地方と1中距離地方の尺度調査分を使用する。運営担当者の賃金に、R6年度：SSM 3名×3地方×6回分とnominal group techniques 3名×3地方×3回分、尺度調査補助の賃金にR6年度：15名（施設）分を使用する。対象者謝金に、R6年度：SSM等48名分、尺度調査200名分を使用する