2022 Fiscal Year Research-status Report
Development of an online training program to improve the emotional intelligence of group home staff
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22K02074
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| Research Institution | Teikyo Heisei University |
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Principal Investigator |
水野 高昌 帝京平成大学, 健康医療スポーツ学部, 准教授 (60458552)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
榊 恵子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (90235135)
栄 セツコ 桃山学院大学, 社会学部, 教授 (40319596)
上原 栄一郎 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (00645327)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 精神障害 / グループホーム / 感情知性 / 研修プログラム / オンライン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
グループホームの利用者の感情に向き合う際に，世話人や生活支援員の大多数を占める「無資格者は，『自己洞察』と『表出抑制』による『深層適応』によって状況対応している」との職員の資格の有無による感情知性の傾向の違いがあることを見出し，また，Covid-19の感染拡大による移動制限や，世話人や生活支援員の多くが非常勤職員であることにより，遠隔地への研修参加が困難さを伴う実態がある．そこで，本研究は，「精神障害者向けグループホームの世話人・生活支援員の感情知性向上につながるon-line形式による研修プログラムの開発を行うことにより，燃え尽きや虐待の防止と就労意欲の維持向上への一助となる」ことを目的とし，インタビュー調査，Nominal group techniqueといった手法を駆使して，世話人や生活支援員にも学習機会へのアクセスを高めることに寄与しうるon-line形式の研修プログラムへの潜在ニーズの把握，また対面形式での体験的学習プログラムに制約が生じる分，どのような創意工夫が必要なのか探索的研究を進め，その効果検証をする．
これらを踏まえて、精神障害者向けのグループホームにおける職員に研修プログラムの開発につなげることを目的として，その管理者に対面形式のプログラムへの試験参加および質問紙調査に協力してもらい，各プログラム内容の有用性とオンライン化するうえでの必要性等についてインタビュー調査を実施した。調査対象は三ヵ所のグループホームの職員でありかつそれらの施設の管理者である3名に，150分程度の調査を行った。これらの結果を報告すべく第57回日本作業療法学会（沖縄大会）に演題登録し受理された（演題番号PN-7-5）．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の計画では、今年度はインタビュー調査と質問紙調査による質的データの抽出が完了と、またオンライン形式の研修プログラムに求められる感情知性の具体的な項目が検討されている予定であった。しかし、新型コロナ感染流行第7～8波による影響で先行する対面形式のプログラムの開発に遅滞が生じたことや，インタビュー対象との日程調整に時間を要してしまったため、研究計画の練り直しが必要になり、やや遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度の調査研究の成果を踏まえ、2年目にあたる2023年度は未達のインタビュー調査を推進し、えられた質的データの分析をもとに、オンライン形式の研修プログラムの起案（11～12月）及び研究者および臨床家によるNominal Group Analysis検討作業（2～3月）を進めていく予定である。2024年度の研究課題として、前年度に立案したオンライン形式の研修プログラム案を用い、研修プログラムの施行及び効果検証を進めるとともに、本研究の目的である精神障害者向けグループホーム職員の感情知性を育む研修プログラムの開発を完了し、学会発表や論文投稿、および報告書を通じて、その成果の報告と研究の周知化を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
当初予定していた研修プログラムの実施およびインタビュー調査と質問紙調査を，新型コロナウイルス流行第7～8波に対応して延期したこと等により，それらにかかわる経費（交通費，宿泊費，テープ起こし費等）の支出が減額したこと，またデータ整理上必要となる文具や記憶媒体の購入の見送りにより減額した．よって，次年度に上記検討会議を実施し同規模の予算を執行する予定である．
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