2023 Fiscal Year Research-status Report
Create a lifestyle to leave in the future through environmental education
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22K02175
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
木村 美智子 茨城大学, 教育学部, 特命研究員 (70214898)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
都甲 由紀子 大分大学, 教育学部, 准教授 (40586195)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | ライフスタイル / 環境教育 / ゲーミング・シミュレーション / 将来世代 / 伝承 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、ライフスタイルと環境意識に関する調査について、調査票の設計および予備調査の結果をまとめた。調査票については、ライフスタイルと環境意識との関連性を探るため、日常生活における環境配慮行動と地球環境問題について調査項目を設計した。日常生活では、ゴミ問題やリサイクルに関連する環境配慮行動の実践状況を取り上げた。また、地球環境問題にかかわる気候変動やエネルギー問題に関連する項目を設定し、問題解決への取り組み状況を問う項目を設定した。さらに、環境問題への取り組みを誘発する要因と背景についても調査することとした。予備調査では、協力が得られた18歳～20歳までの67名の大学生を対象とした結果、①日常生活では、ゴミ問題を実感していない学生が半数いる中で、食べ残しをださないようにするなどの習慣は身に付けていることがわかった。その一方、リサイクル製品やゴミになりにくい製品を優先して購入するなどの取り組みをしていない者が多くみられた。②気候変動については、ほとんどの学生が実感しており、化石燃料の使用を控えたり、日常生活での工夫（節電、公共交通機関利用、マイバック利用など）は意識的に行っていたりすることがわかった。その一方、気候変動対策を行っている企業の商品やサービスを購入するなどはしていない学生が多くみられた。③環境配慮行動に取り組む理由として、上位に挙がったのは「社会正義や道徳の観点から正しいと思うから」「自分にメリットがあるから」「家族が行っているから」であった。取り組みの有効性を学んだ先は「学校での座学の授業」「家庭」「テレビ・新聞・SNSなど」を挙げていた。環境問題解決のために責任をとるのは「個々人」が最も多く、次いで「政府や自治体」「国連や国際機関」が続いた。以上を踏まえ、親世代との比較分析を行うとともに、環境配慮行動に取り組む理由やその背景を分析する作業を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
ライフスタイルと環境意識に関する意識調査を実施し、データのとりまとめと分析を進めることができたことから、研究はおおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
国内において大学生を対象とした意識調査をまとめることができたので、①親世代を対象とした調査結果を分析し、②大学生世代（20代中心）と親世代（40代～60代）の比較を行う。以上の分析により、ライフスタイルと環境意識における世代間の比較を行うとともに、環境問題の解決に向けた、「将来世代に伝えたいライフスタイル」とは何かを分析し、その実現のために環境教育には何が必要かを提案していく予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度は、ライフスタイルと環境意識に関する調査結果をまとめ、学会誌等に発表するための旅費や、研究論文の投稿料などが発生する。
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| Remarks |
①日本家政学会第75回大会被服整理学部会企画講演『これからの家庭科，そして日常着の手入れはどうなる？』（令和5年5月28日企画・木村美智子）②福島県教育研修センター「家庭科の指導力向上をめざす基礎・基本講座（被服編）」（令和5年8月9日，講師・木村美智子）③都甲由紀子，中津干潟のアカニシによる帝王紫染色教材の開発，中津干潟レポート2023，132-136（2024)
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Research Products
(5 results)
