2023 Fiscal Year Research-status Report
保育士養成課程に求められる多職種連携教育プログラムの開発-協同による知の創造-
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22K02249
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Research Institution | Nakamura Gakuen University Junior College |
Principal Investigator |
山下 雅佳実 中村学園大学短期大学部, 幼児保育学科, 講師 (00707276)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石田 有紀 久留米大学, 文学部, 助教 (00634924)
笠原 正洋 中村学園大学, 教育学部, 教授 (10231250)
鹿内 信善 天使大学, 看護栄養学部, 教授 (20121387) [Withdrawn]
那須 信樹 中村学園大学, 教育学部, 教授 (60300456)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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Keywords | 多職種連携教育プログラム / 保育士養成課程 / 看図アプローチ / 視覚教材 / 教材・授業開発 / SECIモデル |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、すべてのこどもの最善の利益を保障するため、保育士養成課程に求められる多職種連携教育(以下、IPE)プログラムの開発を目指している。そのプログラムは、単なる合同授業ではなく「対話」を通じて「相互に作用しあうこと」ができるよう、組織的知識創造を可能にする「SECIモデル」と、「見る」ことからはじまる「看図アプローチ」を活用している。 本年度は、前年度に作成した教材・授業指導案の授業実践を重点的に行った。授業は保育・看護・心理の遠隔授業に加え、保育士養成課程に在籍する学生と公認心理士及び臨床心理士を目指し心理学科に在籍する学生を対象に対面での合同授業も実施した。遠隔授業は看護学校の通信環境の不具合により、看護学生が授業に十分に参加できなかった。そのため、授業記録がとれなかった。代替として、授業終了後にレポートを提出させた。現在、提出されたレポートの記述内容を質的に分析中である。 対面授業では、それぞれの職業観を語り合うことのできる教材・授業指導案を活用し、授業を行った。その有用性を検討すべく、それぞれの学生の語りの内容をテキストマイニングを活用し分析した。その研究成果については学会発表にて報告している。また、2024年9月に開催される欧州乳幼児教育学会での発表も予定している。 保育職に特有の多職種連携に関する課題及び多職種連携に関する意識調査のための質問をGoogleフォームにて作成した。現在、調査研究に協力の得られる保育所等を検討している。今後、研究協力を依頼し、データ収集を行っていく。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
教材・授業指導案の作成及び実践は問題なく進んでいる。しかし、質問紙調査の協力を依頼していた保育団体が、諸事情により協力を得られなかった。そのため、質問紙調査が行えていない。
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Strategy for Future Research Activity |
1)有用性の確認できている教材・授業指導案(4回分)を保育士養成課程のカリキュラムに位置づけることができるか検討する。また、カリキュラムに位置づける場合、どの科目に位置づけるべきか検討する。加えて、対面授業で実施したほうがより有用である授業回と、遠隔授業での実施でも有用性が確認できる授業を研究分担者と協議し、他大学・他学部との合同授業の日程調整が容易になるようカリキュラムを調整する。 IPE実践協力校のうち、看護師養成校は遠方にある。そのため、現在は遠隔授業での授業実践が主となっている。通信環境の不具合等により、想定していたデータ収集ができなかったことを踏まえ、近隣の看護師養成校の協力が得られないか、今後依頼、開拓していく。
2)新たな調査協力団体を開拓し、IPEに関する質問紙調査を実施する。保育職特有の多職種との連携・協働に関する課題等を抽出する。 前年度の研究成果と併せて、これらの成果を学会発表、研究会ワークショップ、ホームページ等で発信していく予定である。
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Causes of Carryover |
今年度、学会発表を検討していた学会へ職務上の都合により参加できなかったこと、質問紙調査が実施できなかったことから、次年度使用額が生じた。本年度、イギリスで開催される欧州乳幼児教育学会での学会発表に採択されたため、翌年度分として請求した助成金を旅費として使用する計画である。また、質問紙調査も実施予定のため、使用する予定である。
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Research Products
(5 results)