2022 Fiscal Year Research-status Report
遊んで学ぶ食育教材による、幼児の行動変容・保護者の育児ストレス軽減効果の検証
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22K02392
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| Research Institution | Tokai Gakuen University |
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Principal Investigator |
中出 美代 東海学園大学, 健康栄養学部, 教授 (80352855)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 日登美 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 講師 (10770620)
黒谷 万美子 愛知学泉大学, 家政学部, 教授 (30350945)
井成 真由子 (池田真由子) 東海学園大学, 健康栄養学部, 助教 (40899960)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 幼児 / 時間生物学 / 行動変容 / 育児ストレス / 食育教材 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、ナッジ理論を活用した、遊んで学ぶ食育教材を用いて食習慣を中心に幼児の生活習慣を改善するプログラムを開発・実践し、子どもの行動変容と保護者の育児ストレス軽減に及ぼす効果を検証することである。
2018年から実施していた研究 (JP18K02507) で開発した食育教材を用いた幼稚園の子どもを対象とした介入調査と保育関係者への教材の評価に関する調査と保育園で実施した生活リズムに関する質問紙調査の結果から、子どもの食行動と生活習慣・生活リズムが保護者の育児ストレスに関連していることが示唆された。そのため、令和4年度は、子育てサークル等の母親 (30名程度) を対象に、それらについて詳細に検討するための質問紙調査を実施した。その結果、子どもの食行動ではなく、生活習慣・生活リズムと保護者の育児ストレスとの関連がみられ、子ども自身が適切な生活のタイミングを決めて行動できるようになる、「生活リズムの確立」を進めるための支援が重要であることが示唆された。これらの成果は、論文(愛知学泉大学紀要)にまとめた。以上の結果を反映させた改良版の教材および食育プログラムを開発し、それを用いた介入調査を高知県でのみ先行して実施した。その結果、教材による取り組みによって、自分で決める、自分でできることで自信が出たなどの意見が得られたことから、基本的な生活習慣を身につけるための取り組みを行う際には、子ども自身が主体となる工夫が必要であると考えられた。この結果については、第70回日本栄養改善学会学術総会で発表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和4年度は、2018年から実施中の研究 (JP18K02507) で開発した食育教材とプログラムを用いた幼稚園の子どもを対象とした介入調査と保育関係者への教材の評価に関する調査の結果を再分析した。その結果を基に、子育てサークル等の母親 (30名程度) に、介入調査で明らかになった子どもの食行動－生活習慣－育児ストレスの関係が当てはまるかを質問紙調査を行い、論文にまとめた。これらの結果をもとに開発した改良版の教材および食育プログラムを用いた介入調査を高知県でのみ先行して実施した。現在、その結果の分析中であり、現在までの進捗状況としては、おおむね順調に進展していると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度は、令和4年度に高知県で実施した改良版の教材および食育プログラムを用いた介入調査結果を踏まえて、再度、教材および食育プログラムの改良を行う。それを用いた介入調査を愛知県でも実施する。高知県と愛知県の介入調査結果から、教材と生活改善の取り組みの効果を検証する。これにより、子どもの行動変容が起こりやすい事柄、保護者の食意識の変化等を検討するとともに、育児ストレス軽減に寄与する子どもの食行動を明らかにする計画である。得られた結果は、学会で報告するとともに、論文にまとめる予定である。
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| Causes of Carryover |
令和4年度は、コロナウイルスによる感染者数が再度増加したことにより、予定していたヒヤリング調査の質問紙調査への変更を余儀なくされた。そのため、調査に必要な人件費等の支出がなかった。また、共同研究者との打ち合わせや、予定していた学会への参加も一部出来なくなり、そのために計上した費用の支出も少なかった。
以上により生じた残額は、本研究(令和5年度)において重要な教材・プログラムの開発および学会参加等の費用に充てる予定である。
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