幼児期における戸外の遊びと生活を促す仕組みと仕掛けに関する研究

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 22K02425
• Research Institution: Tohoku Fukushi University
• Principal Investigator: 石森 真由子 東北福祉大学, 教育学部, 准教授 (70389691)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 中原・権藤 雄一 福岡県立大学, 人間社会学部, 准教授 (60573764) ; 柴田 卓 郡山女子大学短期大学部, その他部局等, 准教授 (60762218) ; 及川 未希生 盛岡大学短期大学部, その他部局等, 助教 (60847838)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2027-03-31
• Keywords: 戸外活動 / 自然遊び / 環境構成

Outline of Annual Research Achievements

国内の保育施設を対象としたアンケートの実施に向けて、園生活における外遊びと戸外活動の実態傾向について把握し、質問項目の指標とするため、研究分担者を中心に、本調査に向けて保育事例等の収集を行い、自然環境下における保育の教育的効果を探ることを目的に予備調査を実施した。
東日本大震災から11年が経過した東北3県（福島県・宮城県・岩手県）と自然保育の先進県とされる長野県を加えた4県の全保育施設2,460施設を対象に、幼児期における戸外環境および自然環境の活用に関する実態について、研究分担者の所属先の研究倫理委員会の承認を得て令和5年3月にWebアンケート調査を実施した。回答者は各保育施設内にてカリキュラムを統括する方（施設長、副施設長・主任・主事・主幹等）とし、大きく３つの項目【身体活動に関する設問】、【外遊び・戸外活動に関する設問】、【自然保育に関する設問】を設定した。
しかし、回答数が1割程度となったことから、以下の点について今後の調査課題を確認した。
・回答者を施設長等の各保育施設内にてカリキュラムを統括する方としたことで、ICT機器操作あるいはWebアンケート調査への不慣れが予想され、紙媒体での回答の機会も必要かもしれないこと。また、それに伴う必要経費の再設定および調査方法の再検討が重要であること。
・研究分担者の所属先の研究倫理委員会が不定期であったため、予定した時期から大幅にずれ、年度末の保育現場も大変忙しい時期での調査依頼となったこと。本調査に向けては、再度、所属先の研究倫理委員会の日程等を確認し、進める予定である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

国内の保育施設を対象としたアンケートの実施に向けて、質問項目ならびに調査方法について検討を続けてきた。令和４年度は、まだコロナ禍で感染対策も必要とされている時期であったため、園生活における外遊びと戸外活動の実態傾向について把握し、本調査の質問項目の指標とするため、研究分担者を中心に、保育事例等の収集を行い、自然環境下における保育の教育的効果を探ることを目的に予備調査を実施した。
東日本大震災から11年が経過した東北3県（福島県・宮城県・岩手県）と自然保育の先進県とされる長野県を加えた4県の全保育施設2,460施設を対象に、幼児期における戸外環境および自然環境の活用に関する実態について、研究分担者の所属先の研究倫理委員会の承認を得て令和5年3月にWebアンケート調査を実施した。回答者は各保育施設内にてカリキュラムを統括する方（施設長、副施設長・主任・主事・主幹等）とし、大きく３つの項目【身体活動に関する設問】、【外遊び・戸外活動に関する設問】、【自然保育に関する設問】を設定した。しかし、回答数が2割に満たらず、今後の調査に向けて課題を確認した。
・回答者を施設長等の各保育施設内にてカリキュラムを統括する方としたことで、ICT機器操作あるいはWebアンケート調査への不慣れが予想され、紙媒体での回答の機会も必要かもしれないこと。また、それに伴う必要経費の再設定および調査方法の再検討が重要であること。
・研究分担者の所属先の研究倫理委員会が不定期であったため、予定した時期から大幅にずれ、年度末の保育現場も大変忙しい時期での調査依頼となったこと。

Strategy for Future Research Activity

１．アンケート調査
回答者を施設長等の各保育施設内にてカリキュラムを統括する方ではなく、具体的な内容の収集ならびに回答数の確保を目指し、以上児クラスの担任保育者を対象とすることを検討している。また、調査方法としては、Webアンケート（サーベイモンキー）を検討しているが、紙媒体での回答も想定するのであれば必要経費が増大することが予測されるため、研究経費の再検討が必要と思われる。
２．国内外の保育施設調査
感染対策が徐々に変化してきており、海外への移動も以前より進めやすくなったが、保育者・教員養成に関わる所属先であるため、今後の社会情勢を見ながら各所属先との海外視察のタイミングについて確認する必要がある。特に海外の学期のタイミングと渡航の機会について検討したい。尚、物価高騰の現状および感染症対策が落ち着いている状況を鑑みて、令和6-7年度に計画している国内外の保育現場への調査時期・対象を再検討し、海外の保育現場への調査については必要に応じて時期を早めたり、研究経費の繰り越し対策を検討する予定である。

Causes of Carryover

社会的な感染症対策の状況を鑑み、調査内容についての項目ならびに調査方法の検討を重ねてきた。感染症対策の緩和に伴い、事前調査をもとに令和５年度から本調査を開始するにあたって、当初予定していたアンケート調査予算では研究経費が不足することも想定され、翌年度分として使用したく考えている。