2022 Fiscal Year Research-status Report
Development of the guide for teachers and guardian to solve mental health problems in elementary and junior high school students and establishment of the support system
| Project/Area Number |
22K02494
|
|---|
| Research Institution | Shimane University |
|---|
Principal Investigator |
藤田 委由 島根大学, 医学部, 客員研究員 (70173440)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
稲垣 卓司 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (80176388)
竹下 治男 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 教授 (90292599)
井上 顕 高知大学, 教育研究部医療学系臨床医学部門, 教授 (40469036)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
| Keywords | 健康問題 / 心 / リスク因子 / 対応 / 対策手引 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は「根拠ある教員・保護者用小・中学生の心の健康問題対策手引の開発と対応体制の確立」を目的としている。小・中学生の心の健康問題との関連可能性因子を検討してリスク因子を見いだす。このためには関連する周辺の事項も含め幅広い視点と検討結果に基づく考察が重要となる。その成果に基づき、教員・保護者用の先述心の健康問題対策手引の開発と対応体制を確立する。
令和4年度は、採択の後に改めて研究進行に関する理解を行った。同年度では3年計画における1年目となった。まず、本研究に関して島根大学医学部「医学研究倫理委員会」の承認を得た。その上で、①研究対象者の選定、②人間関係因子、学業因子、周囲援助因子、家庭生活因子、情報機器因子と心の健康問題に関する疫学資料の収集における初回を実施した。
①今回の対象者は令和4年度に島根県出雲市立第一中学校区に在籍する2609名であった。②人間関係因子、学業因子、周囲援助因子、家庭生活因子、情報機器因子、心の健康問題に関する疫学資料は自記式質問票「生活に関するアンケート調査」により収集した。
今回の対象者の調査において本研究の参加に同意を示した調査票の回収数は2116名にて、81.1%という①を加味する結果となった。その上で、本調査で収集した人間関係因子、学業因子、周囲援助因子、家庭生活因子、情報機器因子、心の健康問題に関する疫学資料をデータベース化へと至った。なお、本分野に関するこの事項に関わると考慮した現在までのわが国の対策や課題および海外調査についてはペースを上げていかねばならない状況である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和4年度は上記進捗状況である。採択の後に改めて研究進行に関する理解に時間をかけ過ぎてしまい、倫理委員会への準備にも取りかかるのが少々遅くなってしまった。本分野に関する本研究事項に関わると考慮した現在までのわが国の対策や課題に関してはあまり進まず、海外調査に関しては慎重な考慮もあり、令和4年度は実施できなかったが、ペース配分は改めて考慮している。倫理委員会の承認の上で、疫学資料収集の初回を実施できたことは大きく、総合して上記進捗状況と考慮した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度に関しては、本分野に関する本研究事項に関わると考慮した現在までのわが国の対策や課題と海外調査に関する進行をペースアップすると共に疫学資料の継続収集も行っていく。その上で、令和6年度の最終では「根拠ある教員・保護者用小・中学生の心の健康問題対策手引の開発と対応体制の確立」を示す。
|
| Causes of Carryover |
次年度使用が生じたのは、特に予定をしていた海外調査を令和4年度に実行に至らなかったことが大きいと思っている。これは令和4年度における世界およびわが国の状況を理解して令和5年度以降に実施するという決意に至ったためである。本分野に関する本研究事項に関わると考慮した現在までのわが国の対策や課題に関しても遅れを示したのも要因と言える。令和5・6年度にそれらをカバーすることは十分可能であり、現状を理解して本研究を進行していく。
|
