2022 Fiscal Year Research-status Report
エビデンスに基づく幼小連携数学教育実践モデルの開発に関する基礎研究
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22K02535
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| Research Institution | Kwansei Gakuin University |
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Principal Investigator |
渡邉 伸樹 関西学院大学, 教育学部, 教授 (10362584)
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2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 数学力 / 非認知能力 / 実行機能 / fNIRS / 算数・数学教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
現在、数学（算数）教育においては、中学校以降の数学の学習のために、小学校における系統的な教育（本質的な教育）の充実が求められるだけではなく、全人教育として幼児期からの連続した非認知能力の育成も期待されている。このことは「よりよい社会や自らの人生を創り出していくこと」が算数科教育の目標の一つに設定されていることからもわかる（文部科学省、2018）。ただし実際には、これらが十分できていないのが実状である。
そこで、本研究では、現在の数学教育において喫緊の課題となっている、数学力、非認知能力の両方の育成を目指すため、幼小連携に着目し、実際に教育内容・教材を、エビデンスデータをもとに開発し、実践・改善した上で実践事例としてモデル化することから、数学力・非認知能力向上に関わるエビデンスに基づいた幼小連携数学教育実践モデルの開発を目的とする。本年度は、幼児と小学生を対象とした、数学力、非認知能力の教育内容及び、エビデンスの獲得方法を検討した。その結果、数学力においては計算（珠算・暗算）、非認知能力については実行機能に着目して、2chのfNIRS機器を利用してエビデンスを獲得して効果を評価する方法を実際に検討することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実際に、幼児・小学生を対象として、数学力・非認知能力について、fNIRSのデータにもとづき、エビデンスで評価できることを実際に検証できたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
さらに具体的に、実践者による認知・非認知能力のデータにもとづく教材・教育内容の開発と実践・検証によるエビデンスの獲得といったエビデンスに基づいた幼小連携数学教育実践モデルの開発を検討する。
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| Causes of Carryover |
とくに成果発表に必要な費用（論文掲載費や校正費)の支出が予定よりも少なかったため。使用計画としては，物品費（教材開発費や認識調査に必要な物品費）や成果発表に必要な費用（投稿費や校正費）などに使用予定である。
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