2022 Fiscal Year Research-status Report
教養教育および専門教育における学びの両立を可能にする教授・学習要因の解明
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22K02719
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
岡田 有司 東京都立大学, 大学教育センター, 准教授 (10584071)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
家島 明彦 大阪大学, キャリアセンター, 准教授 (00548357)
半澤 礼之 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (10569396)
山田 剛史 関西大学, 教育推進部, 教授 (40379029)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 教養教育 / 専門教育 / 大学生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，教養教育・専門教育における学生の学びや葛藤，およびそれらに影響を与える教授・学習要因を明らかにすることを目的とし，具体的には以下の3つの課題を設定した。
課題①：教養教育・専門教育における学びおよびそこにおける葛藤を測定するための顕在的，潜在的指標の開発
課題②：①で開発した指標を用い幅広い学生を対象としたWeb調査を実施し，学生が経験する教養教育と専門教育における葛藤およびそれに関連する教授・学習要因を明らかにする
課題③：①で開発した指標を用い縦断調査を実施し，教養教育・専門教育における学びの変化プロセスおよび変化をもたらす教授・学習要因を明らかにする。
2022年度は，課題①の教養教育・専門教育における学びおよびそこにおける葛藤を測定するための顕在的，潜在的指標の開発を行い，予備的な調査を行うことが目的であった。理論的研究を進めながら，顕在的指標については高校時の学習経験，大学進学動機，教養教育・専門教育における学習経験，主体的学習態度，心理的安全性，リアリティショック，教養教育と専門教育の統合，大学教育を通じた学習成果等を測定するアンケート調査を開発した。開発したアンケートは，2022年の後期に大学3・4年生を対象に実施した。潜在的指標については専門教育と教養教育に対する潜在態度を測定するためのペーパーフォーマットによる潜在連合テストを開発した。アンケート調査については現在分析中であり，2023年度に学会等で発表する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度の目標は教養教育・専門教育における学びおよびそこにおける葛藤を測定するための顕在的，潜在的指標の開発を行い，予備的な調査を行うことであった。理論的研究に基づきながら研究分担者と議論を重ね，顕在的・潜在的指標の開発を行った。顕在的指標に関しては，開発したアンケート調査をWeb調査会社を通じて大学3・4年生を対象に実施することができた。2023年度には，2022年後期に実施した調査の分析結果を学会で発表予定であるとともに，開発した調査項目を用いて縦断調査に着手できる予定である。以上のことから，本研究は当初の目標通り順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は以下の2つの研究目標を設定している。
目標①：2022年度に開発した指標を用い幅広い学生を対象としたWeb調査を実施し，学生が経験する教養教育と専門教育における葛藤およびそれに関連する教授・学習要因を明らかにする
課題②：2022年度に開発した指標を用い縦断調査を実施し，教養教育・専門教育における学びの変化プロセスおよび変化をもたらす教授・学習要因を明らかにする。
具体的には，2022度に開発した指標に基づき横断調査を実施するとともに，1回目の縦断調査を実施する。調査はWeb調査会社や自大学の学生を対象に調査を実施する予定である。また，2022年度に実施した調査や本研究課題に関連するデータを分析し，論文化も進める。
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| Causes of Carryover |
本研究課題では2023年度から縦断的な調査を実施する予定である。縦断研究の実施にあたっては，途中で脱落する者が生じるため，自大学の学生を対象に調査を実施するだけでは，十分な回答数が得られない可能性のあることがわかった。そのため，自大学の学生に加えWeb調査会社も活用し調査を実施する計画に変更した。Web調査の実施には費用が掛かるため，2022年度の支出を抑え，2023年度の調査費用に充てるようにした。
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